関係会社事業損失引当金戻入額、持分法の適用範囲の変動、固定資産圧縮積立金他4件
2007年3月
2008年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 44億1800万
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- -
- 段階取得に係る差損
- -
- 当期純損失（△）
- -
- その他
- -105億1000万
2009年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 43億5500万
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- -
- 段階取得に係る差損
- -
- 当期純損失（△）
- -
- その他
- -466億2900万
2010年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -2600万
- 固定資産圧縮積立金
- 42億4800万
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- -
- 段階取得に係る差損
- -
- 当期純損失（△）
- -
- その他
- -295億9000万
2011年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 9億9600万
- 固定資産圧縮積立金
- 41億4600万
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- -
- 段階取得に係る差損
- -
- 当期純損失（△）
- 211億9700万
- その他
- -345億1000万
2012年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 1億6900万
- 固定資産圧縮積立金
- 43億9500万
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- -
- 段階取得に係る差損
- -
- 当期純損失（△）
- -3735億6900万
- その他
- -360億4500万
2013年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
- 固定資産圧縮積立金
- 42億9200万
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- -
- 段階取得に係る差損
- -
- 当期純損失（△）
- -5437億6600万
- その他
- -270億7500万
2014年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 41億3100万
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- -
- 段階取得に係る差損
- -
- 当期純損失（△）
- 129億8800万
- その他
- -174億8300万
2015年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 42億5300万
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- -
- 段階取得に係る差損
- -
- 当期純損失（△）
- -2202億4700万
- その他
- -229億400万
2016年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 42億5200万
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- -
- 段階取得に係る差損
- -
- 当期純損失（△）
- -2531億8600万
- その他
- -189億9800万
2017年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 41億5700万
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- -
- 段階取得に係る差損
- -
- 当期純損失（△）
- -243億2500万
- その他
- -76億6100万
2018年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 40億8100万
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- -
- 段階取得に係る差損
- 19億5400万
- 当期純損失（△）
- 707億500万
- その他
- -41億6000万
2019年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 31億1300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 25億7400万
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- -
- 段階取得に係る差損
- -
- 当期純損失（△）
- 571億9400万
- その他
- 11億9200万
2020年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 25億9100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 25億100万
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- -
- 段階取得に係る差損
- -
- 当期純損失（△）
- 145億5800万
- その他
- 164億8200万
2021年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 54億200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 24億2800万
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- -
- 段階取得に係る差損
- -
- 当期純損失（△）
- 522億2700万
- その他
- 249億1300万
2022年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 267億6900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 23億5700万
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- 147億9100万
- 段階取得に係る差損
- -
- 当期純損失（△）
- 737億5600万
- その他
- 242億4600万
2023年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 45億3800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 22億8700万
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- 2133億8400万
- 段階取得に係る差損
- -
- 当期純損失（△）
- -2616億5400万
- その他
- 150億8300万
2024年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 52億9200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 22億2100万
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- -
- 段階取得に係る差損
- -
- 当期純損失（△）
- -1500億8500万
- その他
- 114億7600万