6753 シャープ

時価

6354億円

PER 予

126.87倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.45倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

関係会社事業損失引当金戻入額、減価償却費 - プロダクトビジネス、前受金の増減額（△は減少）他4件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	関係会社事業損失引当金戻入額	減価償却費 - プロダクトビジネス	前受金の増減額（△は減少）	当期変動額合計	持分法の適用範囲の変動	その他	資産の部 - ＩｏＴ通信
2008/03	-	-	-	906億	-	75.1億	-
2009/03	-	-	-	-1515億赤転	-	-39.9億赤転	-
2010/03	-	-	-	-152億赤縮	-26百万	-76.6億赤拡	-
2011/03	-	-	-	-21.1億赤縮	996百万黒転	-60.4億赤縮	-
2012/03	-	-	-	-3890億赤拡	169百万 -83%	-52.8億赤縮	-
2013/03	-	723億	-	-5355億赤拡	0 -100%	-23.7億赤縮	-
2014/03	-	386億 -46.6%	-	-	-	-166億赤拡	-
2015/03	-	497億 +28.8%	-	-	-	-91.8億赤縮	-
2016/03	-	-	-	-	-	-77.3億赤縮	-
2017/03	-	-	-	-	-	-54.9億赤縮	583億
2018/03	-	-	-0.03億	-	-	-47億赤縮	-
2019/03	31.1億	-	112億黒転	-	-	-11.6億赤縮	-
2020/03	25.9億 -16.8%	-	114億 +2.4%	-	-	-81.3億赤拡	-
2021/03	54億 +108.5%	-	-155億赤転	-	-	-49.6億赤縮	-
2022/03	268億 +395.5%	-	-	-	-	-32.7億赤縮	-
2023/03	45.4億 -83%	-	-	-	-	-90.1億赤拡	-
2024/03	52.9億 +16.6%	-	-	-	-	-111億赤拡	-

2008年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
減価償却費 - プロダクトビジネス: -
前受金の増減額（△は減少）: -
当期変動額合計: 905億9800万
持分法の適用範囲の変動: -
その他: 75億900万
資産の部 - ＩｏＴ通信: -

2009年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
減価償却費 - プロダクトビジネス: -
前受金の増減額（△は減少）: -
当期変動額合計: -1515億3600万
持分法の適用範囲の変動: -
その他: -39億8500万
資産の部 - ＩｏＴ通信: -

2010年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
減価償却費 - プロダクトビジネス: -
前受金の増減額（△は減少）: -
当期変動額合計: -151億9800万
持分法の適用範囲の変動: -2600万
その他: -76億5800万
資産の部 - ＩｏＴ通信: -

2011年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
減価償却費 - プロダクトビジネス: -
前受金の増減額（△は減少）: -
当期変動額合計: -21億1100万
持分法の適用範囲の変動: 9億9600万
その他: -60億3900万
資産の部 - ＩｏＴ通信: -

2012年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
減価償却費 - プロダクトビジネス: -
前受金の増減額（△は減少）: -
当期変動額合計: -3890億1300万
持分法の適用範囲の変動: 1億6900万
その他: -52億8100万
資産の部 - ＩｏＴ通信: -

2013年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
減価償却費 - プロダクトビジネス: 723億2300万
前受金の増減額（△は減少）: -
当期変動額合計: -5355億3300万
持分法の適用範囲の変動: 0
その他: -23億6700万
資産の部 - ＩｏＴ通信: -

2014年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
減価償却費 - プロダクトビジネス: 386億500万
前受金の増減額（△は減少）: -
当期変動額合計: -
持分法の適用範囲の変動: -
その他: -165億5800万
資産の部 - ＩｏＴ通信: -

2015年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
減価償却費 - プロダクトビジネス: 497億3900万
前受金の増減額（△は減少）: -
当期変動額合計: -
持分法の適用範囲の変動: -
その他: -91億8400万
資産の部 - ＩｏＴ通信: -

2016年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
減価償却費 - プロダクトビジネス: -
前受金の増減額（△は減少）: -
当期変動額合計: -
持分法の適用範囲の変動: -
その他: -77億2500万
資産の部 - ＩｏＴ通信: -

2017年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
減価償却費 - プロダクトビジネス: -
前受金の増減額（△は減少）: -
当期変動額合計: -
持分法の適用範囲の変動: -
その他: -54億8700万
資産の部 - ＩｏＴ通信: 583億3400万

2018年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
減価償却費 - プロダクトビジネス: -
前受金の増減額（△は減少）: -300万
当期変動額合計: -
持分法の適用範囲の変動: -
その他: -47億100万
資産の部 - ＩｏＴ通信: -

2019年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 31億1300万
減価償却費 - プロダクトビジネス: -
前受金の増減額（△は減少）: 111億7000万
当期変動額合計: -
持分法の適用範囲の変動: -
その他: -11億6200万
資産の部 - ＩｏＴ通信: -

2020年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 25億9100万
減価償却費 - プロダクトビジネス: -
前受金の増減額（△は減少）: 114億3300万
当期変動額合計: -
持分法の適用範囲の変動: -
その他: -81億2700万
資産の部 - ＩｏＴ通信: -

2021年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 54億200万
減価償却費 - プロダクトビジネス: -
前受金の増減額（△は減少）: -154億5600万
当期変動額合計: -
持分法の適用範囲の変動: -
その他: -49億5600万
資産の部 - ＩｏＴ通信: -

2022年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 267億6900万
減価償却費 - プロダクトビジネス: -
前受金の増減額（△は減少）: -
当期変動額合計: -
持分法の適用範囲の変動: -
その他: -32億6800万
資産の部 - ＩｏＴ通信: -

2023年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 45億3800万
減価償却費 - プロダクトビジネス: -
前受金の増減額（△は減少）: -
当期変動額合計: -
持分法の適用範囲の変動: -
その他: -90億600万
資産の部 - ＩｏＴ通信: -

2024年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 52億9200万
減価償却費 - プロダクトビジネス: -
前受金の増減額（△は減少）: -
当期変動額合計: -
持分法の適用範囲の変動: -
その他: -110億7700万
資産の部 - ＩｏＴ通信: -