関係会社事業損失引当金戻入額、減価償却費 - プロダクトビジネス、前受金の増減額（△は減少）他3件
2008年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- -
- 前受金の増減額（△は減少）
- -
- 当期変動額合計
- 905億9800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他
- 75億900万
2009年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- -
- 前受金の増減額（△は減少）
- -
- 当期変動額合計
- -1515億3600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他
- -39億8500万
2010年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- -
- 前受金の増減額（△は減少）
- -
- 当期変動額合計
- -151億9800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -2600万
- その他
- -76億5800万
2011年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- -
- 前受金の増減額（△は減少）
- -
- 当期変動額合計
- -21億1100万
- 持分法の適用範囲の変動
- 9億9600万
- その他
- -60億3900万
2012年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- -
- 前受金の増減額（△は減少）
- -
- 当期変動額合計
- -3890億1300万
- 持分法の適用範囲の変動
- 1億6900万
- その他
- -52億8100万
2013年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- 723億2300万
- 前受金の増減額（△は減少）
- -
- 当期変動額合計
- -5355億3300万
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
- その他
- -23億6700万
2014年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- 386億500万
- 前受金の増減額（△は減少）
- -
- 当期変動額合計
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他
- -165億5800万
2015年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- 497億3900万
- 前受金の増減額（△は減少）
- -
- 当期変動額合計
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他
- -91億8400万
2016年3月
2017年3月
2018年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- -
- 前受金の増減額（△は減少）
- -300万
- 当期変動額合計
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他
- -47億100万
2019年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 31億1300万
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- -
- 前受金の増減額（△は減少）
- 111億7000万
- 当期変動額合計
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他
- -11億6200万
2020年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 25億9100万
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- -
- 前受金の増減額（△は減少）
- 114億3300万
- 当期変動額合計
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他
- -81億2700万
2021年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 54億200万
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- -
- 前受金の増減額（△は減少）
- -154億5600万
- 当期変動額合計
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他
- -49億5600万
2022年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 267億6900万
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- -
- 前受金の増減額（△は減少）
- -
- 当期変動額合計
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他
- -32億6800万
2023年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 45億3800万
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- -
- 前受金の増減額（△は減少）
- -
- 当期変動額合計
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他
- -90億600万