関係会社事業損失引当金戻入額、株主資本以外の項目の当期変動額（純額）、全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - エレクトロニックデバイス他4件
2008年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- -421億3900万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - エレクトロニックデバイス
- -
- 負債の部合計
- 1兆8313億
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - デバイスビジネス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 未払費用
- 1864億2900万
2009年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- -409億3600万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - エレクトロニックデバイス
- -
- 負債の部合計
- 1兆6402億
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - デバイスビジネス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 未払費用
- 1483億6100万
2010年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- 205億9100万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - エレクトロニックデバイス
- -
- 負債の部合計
- 1兆7703億
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - デバイスビジネス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 未払費用
- 1551億4900万
2011年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- -163億4900万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - エレクトロニックデバイス
- -
- 負債の部合計
- 1兆8370億
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - デバイスビジネス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 未払費用
- 1699億9100万
2012年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- -111億2600万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - エレクトロニックデバイス
- -
- 負債の部合計
- 1兆9690億
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - デバイスビジネス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 未払費用
- 1559億5800万
2013年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- 343億1000万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - エレクトロニックデバイス
- -
- 負債の部合計
- 1兆9529億
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - デバイスビジネス
- 2372億7100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 未払費用
- 1784億9600万
2014年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - エレクトロニックデバイス
- -
- 負債の部合計
- 1兆9745億
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - デバイスビジネス
- 2083億7800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 未払費用
- 1659億2700万
2015年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - エレクトロニックデバイス
- -
- 負債の部合計
- 1兆9173億
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - デバイスビジネス
- 1588億7000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 未払費用
- 1789億500万
2016年3月
2017年3月
2018年3月
2019年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 31億1300万
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - エレクトロニックデバイス
- -
- 負債の部合計
- 1兆4912億
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - デバイスビジネス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 未払費用
- 1140億6500万
2020年3月
2021年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 54億200万
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - エレクトロニックデバイス
- 126億9200万
- 負債の部合計
- 1兆5630億
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - デバイスビジネス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 未払費用
- 1052億8200万
2022年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 267億6900万
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - エレクトロニックデバイス
- 69億8800万
- 負債の部合計
- 1兆4870億
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - デバイスビジネス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 未払費用
- 1063億9800万
2023年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 45億3800万
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - エレクトロニックデバイス
- 147億9900万
- 負債の部合計
- 1兆5505億
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - デバイスビジネス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 未払費用
- 1146億3800万
2024年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 52億9200万
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - エレクトロニックデバイス
- 135億8300万
- 負債の部合計
- 1兆4326億
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - デバイスビジネス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 未払費用
- 1246億5300万