当第3四半期連結累計期間(自 平成27年4月1日 至 平成27年12月31日)
| 用途 | 種類 | 場所 |
| 事業用資産(コンシューマーエレクトロニクス(デジタル情報家電)生産設備等) | 金型、長期前払費用等 | コンシューマーエレクトロニクスカンパニー栃木県矢板市 |
| 事業用資産(エネルギーソリューション生産設備等) | 建物及び構築物、ソフトウエア等 | エネルギーソリューションカンパニー奈良県葛城市大阪府堺市他 |
| 事業用資産(電子デバイス生産設備等) | 建物及び構築物等 | 電子デバイスカンパニー広島県三原市他 |
| 事業用資産(ディスプレイデバイス生産設備等) | 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、フォトマスク等 | ディスプレイデバイスカンパニー三重県亀山市三重県多気町他 |
| 事業用資産(コンシューマーエレクトロニクス生産設備等) | 建物及び構築物等 | 米国、メキシコ |
| 遊休資産等 | 機械装置及び運搬具等 | 中国、インドネシア、マレーシア |
当社グループは、事業用資産については事業所及び事業の種類等を総合的に勘案してグルーピングを行い、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っている。
コンシューマーエレクトロニクス(デジタル情報家電)の当社事業用資産については、収益性が低下し投資額の回収が見込めなくなったことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額(1,108百万円)を減損損失として特別損失に計上している。その内訳は、金型575百万円、長期前払費用450百万円、その他83百万円である。なお、回収可能価額は使用価値により測定しているが、将来キャッシュ・フローが見込めないことにより、零と評価している。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
