ソフトウエア

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

各報告セグメントの主要な製品・サービスは次のとおりであります。

報告セグメント	主要製品・サービス
スマートライフ&エナジー	冷蔵庫、過熱水蒸気オーブン、電子レンジ、小型調理機器、エアコン、洗濯機、掃除機、空気清浄機、扇風機、除湿機、加湿器、電気暖房機器、プラズマクラスターイオン発生機、理美容機器、LED照明、電子辞書、電卓、電話機、ネットワーク制御ユニット、太陽電池、蓄電池、マスク等
スマートオフィス	デジタル複合機、インフォメーションディスプレイ、業務プロジェクター、POSシステム機器、FA機器、各種オプション・消耗品、オフィス関連ソリューション・サービス、各種ソフトウエア、パソコン等
ユニバーサルネットワーク	テレビ、ブルーレイディスクレコーダー、オーディオ、携帯電話機、タブレット端末、ルーター等

なお、前連結会計年度において、当社グループの報告セグメントは、「スマートライフ」、「8Kエコシステム」、「ICT」、「ディスプレイデバイス」及び「エレクトロニックデバイス」の5区分としておりましたが、当連結会計年度より、「スマートライフ&エナジー」、「スマートオフィス」、「ユニバーサルネットワーク」、「ディスプレイデバイス」及び「エレクトロニックデバイス」の5区分に変更しております。
この変更は、ブランド事業のグループ体制の再編を行い、注力事業の明確化及び事業間シナジーの最大化を進め、また、当社の再成長に向けた事業変革を加速させ、新規事業の早期具体化を図るためのものであります。

2026/06/23 15:35

#2 会計方針に関する事項（連結）

定額法を採用しております。
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、主として社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法、製品組込ソフトウエアについては、見込販売数量に基づく方法によっております。
③ リース資産

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#3 固定資産売却益の注記（連結）

※5 固定資産売却益の内訳

	前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)	当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)
土地	5,934百万円	2,655百万円
ソフトウエア	-百万円	1百万円
その他	33百万円	13百万円

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#4 固定資産除売却損の注記（連結）

除却損

	前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)	当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)
工具、器具及び備品	28百万円	51百万円
ソフトウエア	184百万円	11百万円
その他	1百万円	5百万円

合計

	前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)	当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)
工具、器具及び備品	31百万円	161百万円
ソフトウエア	184百万円	11百万円
その他	1百万円	12百万円

2026/06/23 15:35

#5 有形固定資産等明細表（連結）

ソフトウエアの増加 ユニバーサルネットワーク、スマートオフィスに係るものであります。2026/06/23 15:35

#6 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)

用途	種類	場所
事業用資産、その他(8Kエコシステム販売関連資産等)	建物及び構築物、工具、器具及び備品、建設仮勘定、ソフトウエア、のれん等	栃木県、神奈川県、米国他
事業用資産(ICT販売関連資産等)	建物及び構築物、工具、器具及び備品、ソフトウエア等	東京都、ドイツ、フランス他
事業用資産、その他(ディスプレイデバイス液晶事業関連生産設備等)	建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、土地、建設仮勘定、ソフトウエア、のれん等	大阪府
事業用資産(ディスプレイデバイスOLED事業関連生産設備等)	建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、建設仮勘定、ソフトウエア	大阪府
事業用資産(エレクトロニックデバイス生産設備等)	建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、土地、ソフトウエア等	中国他
遊休資産	機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品等	三重県、中国他

当社グループは、事業用資産については事業所及び事業の種類等を総合的に勘案してグルーピングを行い、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。
当社及び日本、米国の一部の連結子会社における8Kエコシステムの事業用資産については、収益性が低下し投資額の回収が見込めなくなったことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当連結会計年度に当該減少額(3,729百万円)を減損損失として特別損失に計上しております。その内訳は、建物及び構築物421百万円、工具、器具及び備品156百万円、建設仮勘定0百万円、ソフトウエア206百万円、のれん745百万円、その他2,198百万円であります。なお、回収可能価額は、正味売却価額を零としております。

2026/06/23 15:35

#7 税効果会計関係、財務諸表（連結）

	前事業年度(2023年3月31日)	当事業年度(2024年3月31日)
建物	16,356	15,191
ソフトウエア	3,328	3,095
長期前払費用	3,416	3,212

2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
前事業年度、当事業年度ともに税引前当期純損失であるため記載しておりません。

2026/06/23 15:35

#8 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

	前連結会計年度(2023年3月31日)	当連結会計年度(2024年3月31日)
機械装置及び運搬具	21,438	22,207
ソフトウエア	4,412	4,063
長期前払費用	5,263	5,349

(*1)当連結会計年度において、評価性引当額が85,380百万円増加しております。この主な要因は、貸倒引当金及び固定資産の減損損失計上による将来減算一時差異の増加などによるものです。
(*2)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額

2026/06/23 15:35

#9 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定額法を採用しております。
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、主として社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法、製品組込ソフトウエアについては、見込販売数量に基づく方法によっております。
(3) リース資産

2026/06/23 15:35