シャープ(6753)のソフトウエアの推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 558億6400万
- 2009年3月31日 -9.53%
- 505億4200万
- 2010年3月31日 -1.9%
- 495億8400万
- 2011年3月31日 -6.85%
- 461億8900万
- 2012年3月31日 -14.36%
- 395億5800万
- 2013年3月31日 -25.18%
- 295億9600万
- 2014年3月31日 -6.6%
- 276億4400万
- 2015年3月31日 +17.09%
- 323億6900万
- 2016年3月31日 +5.91%
- 342億8200万
- 2017年3月31日 -15.83%
- 288億5600万
- 2018年3月31日 -9.76%
- 260億4100万
- 2019年3月31日 -1.08%
- 257億6000万
- 2020年3月31日 +9.48%
- 282億300万
- 2021年3月31日 -5.84%
- 265億5700万
- 2022年3月31日 -2.27%
- 259億5400万
- 2023年3月31日 -10.14%
- 233億2200万
- 2024年3月31日 -10.01%
- 209億8800万
- 2025年3月31日 -15.18%
- 178億100万
- 2026年3月31日 -0.52%
- 177億900万
個別
- 2008年3月31日
- 523億100万
- 2009年3月31日 -9.12%
- 475億2900万
- 2010年3月31日 -3.69%
- 457億7300万
- 2011年3月31日 -8.38%
- 419億3900万
- 2012年3月31日 -16.38%
- 350億6800万
- 2013年3月31日 -25.11%
- 262億6200万
- 2014年3月31日 -11.02%
- 233億6700万
- 2015年3月31日 +17.5%
- 274億5700万
- 2016年3月31日 +9.44%
- 300億4800万
- 2017年3月31日 -17.21%
- 248億7700万
- 2018年3月31日 -9.64%
- 224億8000万
- 2019年3月31日 +1.7%
- 228億6200万
- 2020年3月31日 +11.8%
- 255億6000万
- 2021年3月31日 -14.08%
- 219億6100万
- 2022年3月31日 -4.33%
- 210億1100万
- 2023年3月31日 -6.64%
- 196億1500万
- 2024年3月31日 -9.24%
- 178億200万
- 2025年3月31日 -9.81%
- 160億5500万
- 2026年3月31日 -2.13%
- 157億1300万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 各報告セグメントの主要な製品・サービスは次のとおりであります。2026/06/23 17:10
なお、前連結会計年度において、当社グループの報告セグメントは、「スマートライフ&エナジー」、「スマートオフィス」、「ユニバーサルネットワーク」、「ディスプレイデバイス」及び「エレクトロニックデバイス」の5区分としておりましたが、当連結会計年度より、「スマートライフ」、「スマートワークプレイス」、「ディスプレイデバイス」の3区分に変更しております。報告セグメント 主要製品・サービス スマートライフ 冷蔵庫、過熱水蒸気オーブン、電子レンジ、小型調理機器、エアコン、洗濯機、掃除機、空気清浄機、扇風機、除湿機、電気暖房機器、プラズマクラスターイオン発生機、理美容機器、LED照明、電卓、電話機、ネットワーク制御ユニット、テレビ、ブルーレイディスクレコーダー、オーディオ、太陽電池、蓄電池、マスク、センサモジュール、オプトセンサ、オプトデバイス、CMOSイメージセンサ等 スマートワークプレイス デジタル複合機、インフォメーションディスプレイ、業務プロジェクター、POSシステム機器、各種オプション・消耗品、オフィス関連ソリューション・サービス、携帯電話機・スマートフォン、タブレット端末、ルーター、車載ワイヤレス機器、各種ソフトウエア、パソコン等 ディスプレイデバイス ディスプレイモジュール、車載カメラ等
今回のセグメント区分の変更により、「スマートライフ&エナジー」の事業及び「ユニバーサルネットワーク」に含めていたTVシステム事業は、変更後の区分において「スマートライフ」に含めております。また、「スマートオフィス」の事業及び「ユニバーサルネットワーク」に含めていた通信事業は、変更後の区分において「スマートワークプレイス」に含めております。「ディスプレイデバイス」事業のうち事業終息を決定した堺ディスプレイプロダクト㈱及び事業譲渡を行った「エレクトロニックデバイス」は、報告セグメントの対象外とし、「その他」に一括表示しております。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 定額法を採用しております。2026/06/23 17:10
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、主として社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法、製品組込ソフトウエアについては、見込販売数量に基づく方法によっております。
③ リース資産 - #3 固定資産除売却損の注記(連結)
- 除却損2026/06/23 17:10
合計前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 工具、器具及び備品 45百万円 72百万円 ソフトウエア 9百万円 6百万円 その他 7百万円 17百万円
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 工具、器具及び備品 55百万円 73百万円 ソフトウエア 10百万円 6百万円 その他 7百万円 17百万円 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- ソフトウエアの増加 スマートワークプレイスに係るものであります。2026/06/23 17:10
- #5 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 2026/06/23 17:10
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 建物 17,448 14,399 ソフトウエア 2,718 2,676 長期前払費用 3,192 4,099
- #6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2026/06/23 17:10
(*)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 機械装置及び運搬具 17,103 12,353 ソフトウエア 3,411 3,184 長期前払費用 3,978 5,546
- #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法を採用しております。2026/06/23 17:10
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、主として社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法、製品組込ソフトウエアについては、見込販売数量に基づく方法によっております。
(3) リース資産