ソフトウエア

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用している。
ただし、三重工場及び亀山工場の機械及び装置については定額法によっている。
また、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用している。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用している。
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、主として社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法、製品組込ソフトウエアについては、見込販売数量に基づく方法によっている。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっている。2016/06/23 16:43

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

除却損

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
工具、器具及び備品	1,708百万円	702百万円
ソフトウエア	46百万円	169百万円
その他	101百万円	76百万円

合計

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
土地	-百万円	91百万円
ソフトウエア	46百万円	169百万円
その他	101百万円	76百万円

2016/06/23 16:43

#3 有形固定資産等明細表（連結）

増減の主な内容

(1)	建物の増加	ディスプレイデバイスの製造設備に係るものである。
(2)	機械及び装置の増加	ディスプレイデバイスの製造設備に係るものである。
(3)	ソフトウエアの増加	コンシューマーエレクトロニクス製品に係るものである。

2016/06/23 16:43

#4 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)

用途	種類	場所
事業用資産(コンシューマーエレクトロニクス(デジタル情報家電)生産設備等)	金型、長期前払費用等	コンシューマーエレクトロニクスカンパニー栃木県矢板市
事業用資産(エネルギーソリューション生産設備等)	建物及び構築物、ソフトウエア等	エネルギーソリューションカンパニー奈良県葛城市大阪府堺市他
事業用資産(電子デバイス生産設備等)	建物及び構築物等	電子デバイスカンパニー広島県三原市他

当社グループは、事業用資産については事業所及び事業の種類等を総合的に勘案してグルーピングを行い、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っている。
コンシューマーエレクトロニクス(デジタル情報家電)の当社事業用資産については、収益性が低下し投資額の回収が見込めなくなったことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当連結会計年度に当該減少額(563百万円)を減損損失として特別損失に計上している。その内訳は、金型68百万円、長期前払費用424百万円、その他71百万円である。なお、回収可能価額の算定は、建物、土地については鑑定評価に基づく正味売却価額によっている。また、その他の資産については正味売却価額を零としている。

2016/06/23 16:43

#5 税効果会計関係、財務諸表（連結）

	前事業年度(平成27年3月31日)	当事業年度(平成28年3月31日)
機械及び装置	9,964	12,466
ソフトウエア	3,935	6,531
長期前払費用	21,624	18,324

2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
税引前当期純損失が計上されているため記載していない。

2016/06/23 16:43

#6 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
機械装置及び運搬具	13,611	15,031
ソフトウエア	4,494	7,023
長期前払費用	21,624	18,324

(注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれている。

2016/06/23 16:43

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社
定率法を採用している。
ただし、三重工場及び亀山工場の機械及び装置については定額法によっている。
また、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用している。
在外連結子会社
定額法を採用している。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用している。
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、主として社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法、製品組込ソフトウエアについては、見込販売数量に基づく方法によっている。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。
なお、当社及び国内連結子会社の所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっている。2016/06/23 16:43