ソフトウエア

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用している。
ただし、三重工場及び亀山工場の機械及び装置については定額法によっている。
また、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)については、定額法を採用している。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用している。
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、主として社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法、製品組込ソフトウエアについては、見込販売数量に基づく方法によっている。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっている。
(4) 長期前払費用
均等償却を行っている。2014/06/25 15:55

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

売却損

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
工具、器具及び備品	804百万円	48百万円
ソフトウエア	1百万円	-百万円
その他	48百万円	3百万円

除却損

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
工具、器具及び備品	698百万円	160百万円
ソフトウエア	1,813百万円	267百万円
長期前払費用	5,001百万円	71百万円

合計

2014/06/25 15:55

#3 有形固定資産等明細表（連結）

設利用権には減価償却が認められない電話加入権他158百万円を含んでいる。
2 「当期減少額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額である。
3 「ソフトウエア」の「当期増加額」は、主にプロダクトビジネスにおける販売用ソフトウエアの取得等によるものである。2014/06/25 15:55

#4 税効果会計関係、財務諸表（連結）

(単位:百万円)

	前事業年度(平成25年3月31日)	当事業年度(平成26年3月31日)
機械及び装置	8,197	4,801
ソフトウエア	14,169	8,609
長期前払費用	21,914	21,319

2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
税引前当期純損失が計上されているため記載していない。

2014/06/25 15:55

#5 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

(単位:百万円)

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
機械装置及び運搬具	10,577	7,986
ソフトウエア	14,961	9,183
長期前払費用	21,914	21,319

(注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれている。
(単位:百万円)

2014/06/25 15:55

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社
定率法を採用している。
ただし、三重工場及び亀山工場の機械及び装置については定額法によっている。
また、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用している。
在外連結子会社
定額法を採用している。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用している。
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、主として社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法、製品組込ソフトウエアについては、見込販売数量に基づく方法によっている。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。
なお、当社及び国内連結子会社の所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっている。2014/06/25 15:55