当期変動額合計、繰延税金負債、会計方針の変更を反映した当期首残高他3件
2008年3月
- 当期変動額合計
- 62億8700万
- 繰延税金負債
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 従業員数 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -3949億6200万
2009年3月
- 当期変動額合計
- -4400万
- 繰延税金負債
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 従業員数 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -2222億2900万
2010年3月
- 当期変動額合計
- -400万
- 繰延税金負債
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -2600万
- 従業員数 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -2538億500万
2011年3月
- 当期変動額合計
- -400万
- 繰延税金負債
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 9億9600万
- 従業員数 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -2446億1300万
2012年3月
- 当期変動額合計
- -200万
- 繰延税金負債
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 1億6900万
- 従業員数 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -1595億5700万
2013年3月
- 当期変動額合計
- 76億5100万
- 繰延税金負債
- 2億5500万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
- 従業員数 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- 71億1000万
2014年3月
- 当期変動額合計
- -
- 繰延税金負債
- 4300万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 2069億7600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 従業員数 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -849億4000万
2015年3月
- 当期変動額合計
- -
- 繰延税金負債
- 2億7900万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 従業員数 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -160億4300万
2016年3月
- 当期変動額合計
- -
- 繰延税金負債
- 2億5800万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 従業員数 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -405億1300万
2017年3月
- 当期変動額合計
- -
- 繰延税金負債
- 6600万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 従業員数 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -906億7700万
2018年3月
- 当期変動額合計
- -
- 繰延税金負債
- 4億2100万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 従業員数 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -1260億600万
2019年3月
- 当期変動額合計
- -
- 繰延税金負債
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 3581億1400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 従業員数 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- 11,204
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -1680億5200万
2020年3月
2021年3月
2022年3月
- 当期変動額合計
- -
- 繰延税金負債
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 4691億2600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 従業員数 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -314億4800万