当期変動額合計、持分法の適用範囲の変動、新株の発行他6件
2008年3月
- 当期変動額合計
- -421億3900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 新株の発行
- -
- 土地
- 904億2000万
- 減価償却費
- 2656億4000万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- 0
- 貸倒引当金繰入額
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 工業所有権
- 198億2500万
2009年3月
- 当期変動額合計
- -409億3600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 新株の発行
- -
- 土地
- 976億5300万
- 減価償却費
- 3051億1500万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- 51億100万
- 貸倒引当金繰入額
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 工業所有権
- 177億4000万
2010年3月
- 当期変動額合計
- 205億9100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -2600万
- 新株の発行
- -
- 土地
- 1015億7300万
- 減価償却費
- 2644億2900万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- 0
- 貸倒引当金繰入額
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 工業所有権
- 147億9200万
2011年3月
- 当期変動額合計
- -163億4900万
- 持分法の適用範囲の変動
- 9億9600万
- 新株の発行
- -
- 土地
- 1001億2400万
- 減価償却費
- 2720億8100万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 貸倒引当金繰入額
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 工業所有権
- 122億5000万
2012年3月
- 当期変動額合計
- -111億2600万
- 持分法の適用範囲の変動
- 1億6900万
- 新株の発行
- -
- 土地
- 988億4000万
- 減価償却費
- 2484億2500万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 貸倒引当金繰入額
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 工業所有権
- 97億1200万
2013年3月
- 当期変動額合計
- 343億1000万
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
- 新株の発行
- 153億2200万
- 土地
- 944億4800万
- 減価償却費
- 1777億6500万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 貸倒引当金繰入額
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 工業所有権
- 50億4400万
2014年3月
- 当期変動額合計
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 新株の発行
- 1437億7000万
- 土地
- 927億8400万
- 減価償却費
- 1237億7600万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 貸倒引当金繰入額
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 工業所有権
- 30億1200万
2015年3月
- 当期変動額合計
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 新株の発行
- -
- 土地
- 876億1900万
- 減価償却費
- 1093億2400万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 貸倒引当金繰入額
- 5億6200万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - コンシューマーエレクトロニクス
- 4億4300万
- 工業所有権
- 14億8400万
2016年3月
- 当期変動額合計
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 新株の発行
- 2250億
- 土地
- 853億5200万
- 減価償却費
- 767億2400万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 貸倒引当金繰入額
- 13億3500万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - コンシューマーエレクトロニクス
- 124億1900万
- 工業所有権
- 4億5000万
2017年3月
- 当期変動額合計
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 新株の発行
- 3888億1100万
- 土地
- 957億6000万
- 減価償却費
- 682億3500万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 貸倒引当金繰入額
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 工業所有権
- 5400万
2018年3月
- 当期変動額合計
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 新株の発行
- -
- 土地
- 921億600万
- 減価償却費
- 761億1600万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 貸倒引当金繰入額
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 工業所有権
- 3500万
2019年3月
- 当期変動額合計
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 新株の発行
- -
- 土地
- 832億4500万
- 減価償却費
- 788億4900万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 貸倒引当金繰入額
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 工業所有権
- 2000万
2020年3月
- 当期変動額合計
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 新株の発行
- -
- 土地
- 823億6900万
- 減価償却費
- 726億3000万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 貸倒引当金繰入額
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 工業所有権
- 16億3200万
2021年3月
- 当期変動額合計
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 新株の発行
- -
- 土地
- 836億
- 減価償却費
- 719億4200万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 貸倒引当金繰入額
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 工業所有権
- 17億2000万
2022年3月
- 当期変動額合計
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 新株の発行
- -
- 土地
- 837億1100万
- 減価償却費
- 723億9700万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 貸倒引当金繰入額
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 工業所有権
- 15億100万
2023年3月
- 当期変動額合計
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 新株の発行
- -
- 土地
- 764億6700万
- 減価償却費
- 897億9900万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 貸倒引当金繰入額
- 18億6000万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 工業所有権
- 12億7800万
2024年3月
- 当期変動額合計
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 新株の発行
- -
- 土地
- 696億4100万
- 減価償却費
- 662億1500万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 貸倒引当金繰入額
- 1484億2200万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 工業所有権
- 10億5600万