当期変動額合計、投資活動によるキャッシュ・フロー、従業員数 - エレクトロニックデバイス他2件
2008年3月
- 当期変動額合計
- -421億3900万
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -3949億6200万
- 従業員数 - エレクトロニックデバイス
- -
- 別途積立金の積立
- -520億
- 買付契約評価引当金の増減額（△は減少）
- -
2009年3月
- 当期変動額合計
- -409億3600万
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -2222億2900万
- 従業員数 - エレクトロニックデバイス
- -
- 別途積立金の積立
- -430億
- 買付契約評価引当金の増減額（△は減少）
- -
2010年3月
- 当期変動額合計
- 205億9100万
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -2538億500万
- 従業員数 - エレクトロニックデバイス
- -
- 別途積立金の積立
- 0
- 買付契約評価引当金の増減額（△は減少）
- -
2011年3月
- 当期変動額合計
- -163億4900万
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -2446億1300万
- 従業員数 - エレクトロニックデバイス
- -
- 別途積立金の積立
- 0
- 買付契約評価引当金の増減額（△は減少）
- -
2012年3月
- 当期変動額合計
- -111億2600万
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -1595億5700万
- 従業員数 - エレクトロニックデバイス
- -
- 別途積立金の積立
- -60億
- 買付契約評価引当金の増減額（△は減少）
- -
2013年3月
- 当期変動額合計
- 343億1000万
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- 71億1000万
- 従業員数 - エレクトロニックデバイス
- -
- 別途積立金の積立
- 0
- 買付契約評価引当金の増減額（△は減少）
- -
2014年3月
2015年3月
- 当期変動額合計
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -160億4300万
- 従業員数 - エレクトロニックデバイス
- -
- 別途積立金の積立
- -
- 買付契約評価引当金の増減額（△は減少）
- 546億5500万
2016年3月
- 当期変動額合計
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -405億1300万
- 従業員数 - エレクトロニックデバイス
- -
- 別途積立金の積立
- -
- 買付契約評価引当金の増減額（△は減少）
- 24億6900万
2017年3月
- 当期変動額合計
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -906億7700万
- 従業員数 - エレクトロニックデバイス
- -
- 別途積立金の積立
- -
- 買付契約評価引当金の増減額（△は減少）
- -85億500万
2018年3月
- 当期変動額合計
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -1260億600万
- 従業員数 - エレクトロニックデバイス
- -
- 別途積立金の積立
- -
- 買付契約評価引当金の増減額（△は減少）
- -272億4800万
2019年3月
- 当期変動額合計
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -1680億5200万
- 従業員数 - エレクトロニックデバイス
- -
- 別途積立金の積立
- -
- 買付契約評価引当金の増減額（△は減少）
- -42億4500万
2020年3月
- 当期変動額合計
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -1282億4900万
- 従業員数 - エレクトロニックデバイス
- -
- 別途積立金の積立
- -
- 買付契約評価引当金の増減額（△は減少）
- 900万
2021年3月
- 当期変動額合計
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -141億1400万
- 従業員数 - エレクトロニックデバイス
- -
- 別途積立金の積立
- -
- 買付契約評価引当金の増減額（△は減少）
- -171億3300万
2022年3月
- 当期変動額合計
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -314億4800万
- 従業員数 - エレクトロニックデバイス
- 7,108
- 別途積立金の積立
- -
- 買付契約評価引当金の増減額（△は減少）
- -
2023年3月
- 当期変動額合計
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -409億6700万
- 従業員数 - エレクトロニックデバイス
- 6,069
- 別途積立金の積立
- -
- 買付契約評価引当金の増減額（△は減少）
- -