当期変動額合計、固定負債計、減価償却費 - コンシューマーエレクトロニクス他4件
- 【期間】
- 通期
2008年3月
- 当期変動額合計
- -421億3900万
- 固定負債計
- 3999億6800万
- 減価償却費 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -2900万
- 研究開発費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 貸倒引当金
- -60億7400万
2009年3月
- 当期変動額合計
- -409億3600万
- 固定負債計
- 4503億500万
- 減価償却費 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- 0
- 研究開発費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 貸倒引当金
- -51億7500万
2010年3月
- 当期変動額合計
- 205億9100万
- 固定負債計
- 5464億8900万
- 減価償却費 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 研究開発費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 貸倒引当金
- -49億9700万
2011年3月
- 当期変動額合計
- -163億4900万
- 固定負債計
- 5911億2000万
- 減価償却費 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 研究開発費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 貸倒引当金
- -27億3000万
2012年3月
- 当期変動額合計
- -111億2600万
- 固定負債計
- 5779億3500万
- 減価償却費 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 研究開発費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 貸倒引当金
- -44億700万
2013年3月
- 当期変動額合計
- 343億1000万
- 固定負債計
- 2853億9300万
- 減価償却費 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 研究開発費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 貸倒引当金
- -52億5900万
2014年3月
- 当期変動額合計
- -
- 固定負債計
- 4228億8200万
- 減価償却費 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -1億9700万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 研究開発費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 貸倒引当金
- -58億5000万
2015年3月
- 当期変動額合計
- -
- 固定負債計
- 2304億4000万
- 減価償却費 - コンシューマーエレクトロニクス
- 320億2800万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 研究開発費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 貸倒引当金
- -40億5400万
2016年3月
- 当期変動額合計
- -
- 固定負債計
- 2270億2100万
- 減価償却費 - コンシューマーエレクトロニクス
- 296億5100万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 研究開発費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 貸倒引当金
- -53億4900万
2017年3月
- 当期変動額合計
- -
- 固定負債計
- 6642億4300万
- 減価償却費 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 研究開発費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 貸倒引当金
- -85億6200万
2018年3月
- 当期変動額合計
- -
- 固定負債計
- 6730億800万
- 減価償却費 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 研究開発費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 貸倒引当金
- -81億1800万
2019年3月
- 当期変動額合計
- -
- 固定負債計
- 6793億4100万
- 減価償却費 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- 7億8300万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 研究開発費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 貸倒引当金
- -62億
2020年3月
- 当期変動額合計
- -
- 固定負債計
- 6763億6500万
- 減価償却費 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 研究開発費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 貸倒引当金
- -26億2900万
2021年3月
- 当期変動額合計
- -
- 固定負債計
- 6775億500万
- 減価償却費 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 研究開発費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 貸倒引当金
- -39億6100万
2022年3月
- 当期変動額合計
- -
- 固定負債計
- 6788億2000万
- 減価償却費 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -1億4300万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 研究開発費 - エレクトロニックデバイス
- 114億4300万
- 貸倒引当金
- -23億4200万
2023年3月
- 当期変動額合計
- -
- 固定負債計
- 6680億3400万
- 減価償却費 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 研究開発費 - エレクトロニックデバイス
- 104億9800万
- 貸倒引当金
- -30億4900万
2024年3月
- 当期変動額合計
- -
- 固定負債計
- 5762億5000万
- 減価償却費 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 研究開発費 - エレクトロニックデバイス
- 79億5000万
- 貸倒引当金
- -50億2400万