たな卸資産帳簿価額切下額、退職給付に係る資産、持分法の適用範囲の変動他5件
2007年3月
2008年3月
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 退職給付に係る資産
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 44億1800万
- 売上高 - IoT通信
- -
- 長期借入金の返済による支出
- -494億4700万
- 関係会社株式売却益
- -
- 自己株式の処分
- 197億8900万
2009年3月
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 退職給付に係る資産
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 43億5500万
- 売上高 - IoT通信
- -
- 長期借入金の返済による支出
- -214億5100万
- 関係会社株式売却益
- 185億2100万
- 自己株式の処分
- 1億300万
2010年3月
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 退職給付に係る資産
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -2600万
- 固定資産圧縮積立金
- 42億4800万
- 売上高 - IoT通信
- -
- 長期借入金の返済による支出
- -6億4100万
- 関係会社株式売却益
- 0
- 自己株式の処分
- 1100万
2011年3月
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 退職給付に係る資産
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 9億9600万
- 固定資産圧縮積立金
- 41億4600万
- 売上高 - IoT通信
- -
- 長期借入金の返済による支出
- -357億100万
- 関係会社株式売却益
- -
- 自己株式の処分
- 600万
2012年3月
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 退職給付に係る資産
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 1億6900万
- 固定資産圧縮積立金
- 43億9500万
- 売上高 - IoT通信
- -
- 長期借入金の返済による支出
- -313億3100万
- 関係会社株式売却益
- -
- 自己株式の処分
- 300万
2013年3月
- たな卸資産帳簿価額切下額
- 534億6800万
- 退職給付に係る資産
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
- 固定資産圧縮積立金
- 42億9200万
- 売上高 - IoT通信
- -
- 長期借入金の返済による支出
- -160億3200万
- 関係会社株式売却益
- -
- 自己株式の処分
- 400万
2014年3月
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 退職給付に係る資産
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 41億3100万
- 売上高 - IoT通信
- -
- 長期借入金の返済による支出
- -366億6500万
- 関係会社株式売却益
- -
- 自己株式の処分
- -
2015年3月
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 退職給付に係る資産
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 42億5300万
- 売上高 - IoT通信
- -
- 長期借入金の返済による支出
- -341億7900万
- 関係会社株式売却益
- 175億500万
- 自己株式の処分
- -
2016年3月
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 退職給付に係る資産
- 22億2100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 42億5200万
- 売上高 - IoT通信
- 1974億700万
- 長期借入金の返済による支出
- -550億1500万
- 関係会社株式売却益
- 3億6500万
- 自己株式の処分
- -
2017年3月
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 退職給付に係る資産
- 2億9900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 41億5700万
- 売上高 - IoT通信
- 1647億7700万
- 長期借入金の返済による支出
- -192億400万
- 関係会社株式売却益
- -
- 自己株式の処分
- -
2018年3月
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 退職給付に係る資産
- 27億8600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 40億8100万
- 売上高 - IoT通信
- -
- 長期借入金の返済による支出
- -201億6000万
- 関係会社株式売却益
- 7億9300万
- 自己株式の処分
- -
2019年3月
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 退職給付に係る資産
- 41億7200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 25億7400万
- 売上高 - IoT通信
- -
- 長期借入金の返済による支出
- -211億8900万
- 関係会社株式売却益
- -
- 自己株式の処分
- -
2020年3月
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 退職給付に係る資産
- 72億9500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 25億100万
- 売上高 - IoT通信
- -
- 長期借入金の返済による支出
- -16億500万
- 関係会社株式売却益
- 29億7600万
- 自己株式の処分
- -
2021年3月
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 退職給付に係る資産
- 55億8400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 24億2800万
- 売上高 - IoT通信
- -
- 長期借入金の返済による支出
- -46億8800万
- 関係会社株式売却益
- 8億1300万
- 自己株式の処分
- -
2022年3月
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 退職給付に係る資産
- 102億9300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 23億5700万
- 売上高 - IoT通信
- -
- 長期借入金の返済による支出
- -145億1300万
- 関係会社株式売却益
- -
- 自己株式の処分
- -
2023年3月
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 退職給付に係る資産
- 62億1400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 22億8700万
- 売上高 - IoT通信
- -
- 長期借入金の返済による支出
- -109億800万
- 関係会社株式売却益
- 400万
- 自己株式の処分
- -
2024年3月
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 退職給付に係る資産
- 53億6300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 22億2100万
- 売上高 - IoT通信
- -
- 長期借入金の返済による支出
- -1572億700万
- 関係会社株式売却益
- 8億1800万
- 自己株式の処分
- -