6755 富士通ゼネラル

時価

2344億円

PER 予

37.43倍

2010年以降

4.24-136.74倍
（2010-2024年）

1.62倍

2010年以降

0.8-3.08倍
（2010-2024年）

1.77%

ROE 予

4.33%

ROA 予

2.18%

売上債権の増減額（△は増加）、現金及び現金同等物の増減額（△は減少）、従業員数 - 情報通信・電子デバイス他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	売上債権の増減額（△は増加）	現金及び現金同等物の増減額（△は減少）	従業員数 - 情報通信・電子デバイス	売上高	事業構造改善費用	株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
2008/03	-18.6億	-2.9億	-	2227億	12.5億	-26.2億
2009/03	31.9億黒転	-2.74億赤縮	-	1871億 -16%	4.66億 -62.7%	-22億赤縮
2010/03	-42億赤転	7.05億黒転	-	1642億 -12.3%	6.45億 +38.4%	0.65億黒転
2011/03	4.06億黒転	2.84億 -59.7%	-	1821億 +10.9%	-	-13.2億赤転
2012/03	-73.3億赤転	-10.7億赤転	-	2035億 +11.8%	-	-5.12億赤縮
2013/03	-168億赤拡	13億黒転	-	2092億 +2.8%	-	35億黒転
2014/03	-30.6億赤縮	-12.6億赤転	-	2414億 +15.4%	-	-
2015/03	-98.1億赤拡	44.6億黒転	-	2748億 +13.8%	-	-
2016/03	93.1億黒転	125億 +179.9%	-	2810億 +2.2%	-	-
2017/03	65.6億 -29.5%	192億 +53.9%	-	2601億 -7.4%	-	-
2018/03	-43.2億赤転	19.2億 -90%	-	2623億 +0.9%	-	-
2019/03	-21.9億赤縮	-73億赤転	526	2527億 -3.7%	-	-
2020/03	27.7億黒転	-78.4億赤拡	526 ±0%	2621億 +3.7%	-	-
2021/03	6.68億 -75.9%	91.4億黒転	551 +4.75%	2655億 +1.3%	-	-
2022/03	-3.99億赤転	-225億赤転	590 +7.08%	2841億 +7%	-	-
2023/03	-186億赤拡	31.9億黒転	612 +3.73%	3710億 +30.6%	-	-
2024/03	162億黒転	23.2億 -27.1%	665 +8.66%	3165億 -14.7%	-	-

2008年3月

売上債権の増減額（△は増加）: -18億6400万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -2億9000万
従業員数 - 情報通信・電子デバイス: -
売上高: 2226億5400万
事業構造改善費用: 12億5100万
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -26億2100万

2009年3月

売上債権の増減額（△は増加）: 31億9300万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -2億7400万
従業員数 - 情報通信・電子デバイス: -
売上高: 1871億200万
事業構造改善費用: 4億6600万
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -22億

2010年3月

売上債権の増減額（△は増加）: -42億100万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 7億500万
従業員数 - 情報通信・電子デバイス: -
売上高: 1641億5800万
事業構造改善費用: 6億4500万
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: 6500万

2011年3月

売上債権の増減額（△は増加）: 4億600万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 2億8400万
従業員数 - 情報通信・電子デバイス: -
売上高: 1821億500万
事業構造改善費用: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -13億2200万

2012年3月

売上債権の増減額（△は増加）: -73億2600万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -10億6900万
従業員数 - 情報通信・電子デバイス: -
売上高: 2035億4900万
事業構造改善費用: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -5億1200万

2013年3月

売上債権の増減額（△は増加）: -168億2600万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 12億9500万
従業員数 - 情報通信・電子デバイス: -
売上高: 2091億6700万
事業構造改善費用: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: 34億9800万

2014年3月

売上債権の増減額（△は増加）: -30億6300万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -12億5500万
従業員数 - 情報通信・電子デバイス: -
売上高: 2414億4100万
事業構造改善費用: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -

2015年3月

売上債権の増減額（△は増加）: -98億1200万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 44億5500万
従業員数 - 情報通信・電子デバイス: -
売上高: 2748億700万
事業構造改善費用: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -

2016年3月

売上債権の増減額（△は増加）: 93億1000万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 124億6800万
従業員数 - 情報通信・電子デバイス: -
売上高: 2809億7700万
事業構造改善費用: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -

2017年3月

売上債権の増減額（△は増加）: 65億6300万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 191億8500万
従業員数 - 情報通信・電子デバイス: -
売上高: 2600億5400万
事業構造改善費用: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -

2018年3月

売上債権の増減額（△は増加）: -43億2200万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 19億2000万
従業員数 - 情報通信・電子デバイス: -
売上高: 2623億4000万
事業構造改善費用: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -

2019年3月

売上債権の増減額（△は増加）: -21億8800万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -72億9700万
従業員数 - 情報通信・電子デバイス: 526
売上高: 2526億6700万
事業構造改善費用: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -

2020年3月

売上債権の増減額（△は増加）: 27億7000万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -78億4000万
従業員数 - 情報通信・電子デバイス: 526
売上高: 2621億1700万
事業構造改善費用: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -

2021年3月

売上債権の増減額（△は増加）: 6億6800万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 91億3600万
従業員数 - 情報通信・電子デバイス: 551
売上高: 2654億5200万
事業構造改善費用: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -

2022年3月

売上債権の増減額（△は増加）: -3億9900万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -225億500万
従業員数 - 情報通信・電子デバイス: 590
売上高: 2841億2800万
事業構造改善費用: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -

2023年3月

売上債権の増減額（△は増加）: -186億400万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 31億8800万
従業員数 - 情報通信・電子デバイス: 612
売上高: 3710億1900万
事業構造改善費用: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -

2024年3月

売上債権の増減額（△は増加）: 162億1700万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 23億2400万
従業員数 - 情報通信・電子デバイス: 665
売上高: 3164億7600万
事業構造改善費用: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -