6755 富士通ゼネラル

時価

2302億円

PER 予

36.75倍

2010年以降

4.24-136.74倍
（2010-2024年）

1.59倍

2010年以降

0.8-3.08倍
（2010-2024年）

1.81%

ROE 予

4.33%

ROA 予

2.18%

売上債権の増減額（△は増加）、現金及び現金同等物の増減額（△は減少）、従業員数 - 情報通信・電子デバイス他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	売上債権の増減額（△は増加）		現金及び現金同等物の増減額（△は減少）		従業員数 - 情報通信・電子デバイス		売上高		事業構造改善費用
2008/03	-18.6億		-2.9億		-		2227億		12.5億
2009/03	31.9億	黒転	-2.74億	赤縮	-		1871億	-16%	4.66億	-62.7%
2010/03	-42億	赤転	7.05億	黒転	-		1642億	-12.3%	6.45億	+38.4%
2011/03	4.06億	黒転	2.84億	-59.7%	-		1821億	+10.9%	-
2012/03	-73.3億	赤転	-10.7億	赤転	-		2035億	+11.8%	-
2013/03	-168億	赤拡	13億	黒転	-		2092億	+2.8%	-
2014/03	-30.6億	赤縮	-12.6億	赤転	-		2414億	+15.4%	-
2015/03	-98.1億	赤拡	44.6億	黒転	-		2748億	+13.8%	-
2016/03	93.1億	黒転	125億	+179.9%	-		2810億	+2.2%	-
2017/03	65.6億	-29.5%	192億	+53.9%	-		2601億	-7.4%	-
2018/03	-43.2億	赤転	19.2億	-90%	-		2623億	+0.9%	-
2019/03	-21.9億	赤縮	-73億	赤転	526		2527億	-3.7%	-
2020/03	27.7億	黒転	-78.4億	赤拡	526	±0%	2621億	+3.7%	-
2021/03	6.68億	-75.9%	91.4億	黒転	551	+4.75%	2655億	+1.3%	-
2022/03	-3.99億	赤転	-225億	赤転	590	+7.08%	2841億	+7%	-
2023/03	-186億	赤拡	31.9億	黒転	612	+3.73%	3710億	+30.6%	-
2024/03	162億	黒転	23.2億	-27.1%	665	+8.66%	3165億	-14.7%	-

2008年3月

売上債権の増減額（△は増加）: -18億6400万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -2億9000万
従業員数 - 情報通信・電子デバイス: -
売上高: 2226億5400万
事業構造改善費用: 12億5100万

2009年3月

売上債権の増減額（△は増加）: 31億9300万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -2億7400万
従業員数 - 情報通信・電子デバイス: -
売上高: 1871億200万
事業構造改善費用: 4億6600万

2010年3月

売上債権の増減額（△は増加）: -42億100万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 7億500万
従業員数 - 情報通信・電子デバイス: -
売上高: 1641億5800万
事業構造改善費用: 6億4500万

2011年3月

売上債権の増減額（△は増加）: 4億600万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 2億8400万
従業員数 - 情報通信・電子デバイス: -
売上高: 1821億500万
事業構造改善費用: -

2012年3月

売上債権の増減額（△は増加）: -73億2600万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -10億6900万
従業員数 - 情報通信・電子デバイス: -
売上高: 2035億4900万
事業構造改善費用: -

2013年3月

売上債権の増減額（△は増加）: -168億2600万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 12億9500万
従業員数 - 情報通信・電子デバイス: -
売上高: 2091億6700万
事業構造改善費用: -

2014年3月

売上債権の増減額（△は増加）: -30億6300万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -12億5500万
従業員数 - 情報通信・電子デバイス: -
売上高: 2414億4100万
事業構造改善費用: -

2015年3月

売上債権の増減額（△は増加）: -98億1200万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 44億5500万
従業員数 - 情報通信・電子デバイス: -
売上高: 2748億700万
事業構造改善費用: -

2016年3月

売上債権の増減額（△は増加）: 93億1000万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 124億6800万
従業員数 - 情報通信・電子デバイス: -
売上高: 2809億7700万
事業構造改善費用: -

2017年3月

売上債権の増減額（△は増加）: 65億6300万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 191億8500万
従業員数 - 情報通信・電子デバイス: -
売上高: 2600億5400万
事業構造改善費用: -

2018年3月

売上債権の増減額（△は増加）: -43億2200万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 19億2000万
従業員数 - 情報通信・電子デバイス: -
売上高: 2623億4000万
事業構造改善費用: -

2019年3月

売上債権の増減額（△は増加）: -21億8800万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -72億9700万
従業員数 - 情報通信・電子デバイス: 526
売上高: 2526億6700万
事業構造改善費用: -

2020年3月

売上債権の増減額（△は増加）: 27億7000万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -78億4000万
従業員数 - 情報通信・電子デバイス: 526
売上高: 2621億1700万
事業構造改善費用: -

2021年3月

売上債権の増減額（△は増加）: 6億6800万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 91億3600万
従業員数 - 情報通信・電子デバイス: 551
売上高: 2654億5200万
事業構造改善費用: -

2022年3月

売上債権の増減額（△は増加）: -3億9900万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -225億500万
従業員数 - 情報通信・電子デバイス: 590
売上高: 2841億2800万
事業構造改善費用: -

2023年3月

売上債権の増減額（△は増加）: -186億400万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 31億8800万
従業員数 - 情報通信・電子デバイス: 612
売上高: 3710億1900万
事業構造改善費用: -

2024年3月

売上債権の増減額（△は増加）: 162億1700万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 23億2400万
従業員数 - 情報通信・電子デバイス: 665
売上高: 3164億7600万
事業構造改善費用: -