6755 富士通ゼネラル

時価

2302億円

PER 予

36.75倍

2010年以降

4.24-136.74倍
（2010-2024年）

1.59倍

2010年以降

0.8-3.08倍
（2010-2024年）

1.81%

ROE 予

4.33%

ROA 予

2.18%

実務対応報告第18号の適用に伴う影響額、投資有価証券評価損、売上高 - 情報通信・電子デバイス他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	実務対応報告第18号の適用に伴う影響額	投資有価証券評価損	売上高 - 情報通信・電子デバイス	当期変動額合計	土地	事業構造改善費用
2008/03	-	-	-	11.2億	94.9億	-
2009/03	-60百万	-	-	-20億赤転	94.9億 -0%	-
2010/03	-	-	-	43.3億黒転	94.8億 -0.1%	-
2011/03	-	-	-	38.1億 -12%	94.9億 +0.1%	-
2012/03	-	-	-	52.5億 +37.9%	94.8億 -0.1%	-
2013/03	-	-	385億	138億 +162.2%	94.7億 -0.1%	-
2014/03	-	-	481億 +24.9%	-	94.7億 -0%	137百万
2015/03	-	-	585億 +21.5%	-	91.1億 -3.8%	129百万 -5.8%
2016/03	-	-	486億 -16.9%	-	91億 -0.1%	-
2017/03	-	-	272億 -43.9%	-	91億 -0%	-
2018/03	-	-	265億 -2.8%	-	91億 ±0%	-
2019/03	-	-	268億 +1.2%	-	90.9億 -0%	-
2020/03	-	325百万	313億 +16.9%	-	90.1億 -0.9%	-
2021/03	-	0 -100%	316億 +1%	-	89.7億 -0.4%	-
2022/03	-	-	302億 -4.3%	-	89億 -0.8%	-
2023/03	-	-	308億 +1.7%	-	89億 ±0%	-
2024/03	-	-	-	-	89億 ±0%	-

2008年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う影響額: -
投資有価証券評価損: -
売上高 - 情報通信・電子デバイス: -
当期変動額合計: 11億2300万
土地: 94億9000万
事業構造改善費用: -

2009年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う影響額: -6000万
投資有価証券評価損: -
売上高 - 情報通信・電子デバイス: -
当期変動額合計: -19億9900万
土地: 94億8600万
事業構造改善費用: -

2010年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う影響額: -
投資有価証券評価損: -
売上高 - 情報通信・電子デバイス: -
当期変動額合計: 43億3300万
土地: 94億8100万
事業構造改善費用: -

2011年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う影響額: -
投資有価証券評価損: -
売上高 - 情報通信・電子デバイス: -
当期変動額合計: 38億1100万
土地: 94億8800万
事業構造改善費用: -

2012年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う影響額: -
投資有価証券評価損: -
売上高 - 情報通信・電子デバイス: -
当期変動額合計: 52億5400万
土地: 94億8100万
事業構造改善費用: -

2013年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う影響額: -
投資有価証券評価損: -
売上高 - 情報通信・電子デバイス: 385億2400万
当期変動額合計: 137億7500万
土地: 94億7000万
事業構造改善費用: -

2014年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う影響額: -
投資有価証券評価損: -
売上高 - 情報通信・電子デバイス: 481億2500万
当期変動額合計: -
土地: 94億6600万
事業構造改善費用: 1億3700万

2015年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う影響額: -
投資有価証券評価損: -
売上高 - 情報通信・電子デバイス: 584億6000万
当期変動額合計: -
土地: 91億1000万
事業構造改善費用: 1億2900万

2016年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う影響額: -
投資有価証券評価損: -
売上高 - 情報通信・電子デバイス: 485億6300万
当期変動額合計: -
土地: 90億9700万
事業構造改善費用: -

2017年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う影響額: -
投資有価証券評価損: -
売上高 - 情報通信・電子デバイス: 272億2100万
当期変動額合計: -
土地: 90億9500万
事業構造改善費用: -

2018年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う影響額: -
投資有価証券評価損: -
売上高 - 情報通信・電子デバイス: 264億5800万
当期変動額合計: -
土地: 90億9500万
事業構造改善費用: -

2019年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う影響額: -
投資有価証券評価損: -
売上高 - 情報通信・電子デバイス: 267億8500万
当期変動額合計: -
土地: 90億9300万
事業構造改善費用: -

2020年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う影響額: -
投資有価証券評価損: 3億2500万
売上高 - 情報通信・電子デバイス: 313億100万
当期変動額合計: -
土地: 90億700万
事業構造改善費用: -

2021年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う影響額: -
投資有価証券評価損: 0
売上高 - 情報通信・電子デバイス: 316億2200万
当期変動額合計: -
土地: 89億7300万
事業構造改善費用: -

2022年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う影響額: -
投資有価証券評価損: -
売上高 - 情報通信・電子デバイス: 302億4800万
当期変動額合計: -
土地: 89億
事業構造改善費用: -

2023年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う影響額: -
投資有価証券評価損: -
売上高 - 情報通信・電子デバイス: 307億5500万
当期変動額合計: -
土地: 89億
事業構造改善費用: -

2024年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う影響額: -
投資有価証券評価損: -
売上高 - 情報通信・電子デバイス: -
当期変動額合計: -
土地: 89億
事業構造改善費用: -