6755 富士通ゼネラル

時価

2384億円

PER 予

38.05倍

2010年以降

4.24-136.74倍
（2010-2024年）

1.65倍

2010年以降

0.8-3.08倍
（2010-2024年）

1.74%

ROE 予

4.33%

ROA 予

2.18%

実務対応報告第18号の適用に伴う影響額、投資有価証券評価損、売上高 - 情報通信・電子デバイス他2件

【期間】

1Q
2Q
通期
全期間

年度	実務対応報告第18号の適用に伴う影響額		投資有価証券評価損		売上高 - 情報通信・電子デバイス		当期変動額合計		土地
2008/03	-		-		-		11.2億		94.9億
2009/03	-60百万		-		-		-20億	赤転	94.9億	-0%
2010/03	-		-		-		43.3億	黒転	94.8億	-0.1%
2011/03	-		-		-		38.1億	-12%	94.9億	+0.1%
2012/03	-		-		-		52.5億	+37.9%	94.8億	-0.1%
2013/03	-		-		385億		138億	+162.2%	94.7億	-0.1%
2014/03	-		-		481億	+24.9%	-		94.7億	-0%
2015/03	-		-		585億	+21.5%	-		91.1億	-3.8%
2016/03	-		-		486億	-16.9%	-		91億	-0.1%
2017/03	-		-		272億	-43.9%	-		91億	-0%
2018/03	-		-		265億	-2.8%	-		91億	±0%
2019/03	-		-		268億	+1.2%	-		90.9億	-0%
2020/03	-		325百万		313億	+16.9%	-		90.1億	-0.9%
2021/03	-		0	-100%	316億	+1%	-		89.7億	-0.4%
2022/03	-		-		302億	-4.3%	-		89億	-0.8%
2023/03	-		-		308億	+1.7%	-		89億	±0%
2024/03	-		-		-		-		89億	±0%

2008年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う影響額: -
投資有価証券評価損: -
売上高 - 情報通信・電子デバイス: -
当期変動額合計: 11億2300万
土地: 94億9000万

2009年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う影響額: -6000万
投資有価証券評価損: -
売上高 - 情報通信・電子デバイス: -
当期変動額合計: -19億9900万
土地: 94億8600万

2010年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う影響額: -
投資有価証券評価損: -
売上高 - 情報通信・電子デバイス: -
当期変動額合計: 43億3300万
土地: 94億8100万

2011年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う影響額: -
投資有価証券評価損: -
売上高 - 情報通信・電子デバイス: -
当期変動額合計: 38億1100万
土地: 94億8800万

2012年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う影響額: -
投資有価証券評価損: -
売上高 - 情報通信・電子デバイス: -
当期変動額合計: 52億5400万
土地: 94億8100万

2013年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う影響額: -
投資有価証券評価損: -
売上高 - 情報通信・電子デバイス: 385億2400万
当期変動額合計: 137億7500万
土地: 94億7000万

2014年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う影響額: -
投資有価証券評価損: -
売上高 - 情報通信・電子デバイス: 481億2500万
当期変動額合計: -
土地: 94億6600万

2015年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う影響額: -
投資有価証券評価損: -
売上高 - 情報通信・電子デバイス: 584億6000万
当期変動額合計: -
土地: 91億1000万

2016年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う影響額: -
投資有価証券評価損: -
売上高 - 情報通信・電子デバイス: 485億6300万
当期変動額合計: -
土地: 90億9700万

2017年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う影響額: -
投資有価証券評価損: -
売上高 - 情報通信・電子デバイス: 272億2100万
当期変動額合計: -
土地: 90億9500万

2018年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う影響額: -
投資有価証券評価損: -
売上高 - 情報通信・電子デバイス: 264億5800万
当期変動額合計: -
土地: 90億9500万

2019年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う影響額: -
投資有価証券評価損: -
売上高 - 情報通信・電子デバイス: 267億8500万
当期変動額合計: -
土地: 90億9300万

2020年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う影響額: -
投資有価証券評価損: 3億2500万
売上高 - 情報通信・電子デバイス: 313億100万
当期変動額合計: -
土地: 90億700万

2021年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う影響額: -
投資有価証券評価損: 0
売上高 - 情報通信・電子デバイス: 316億2200万
当期変動額合計: -
土地: 89億7300万

2022年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う影響額: -
投資有価証券評価損: -
売上高 - 情報通信・電子デバイス: 302億4800万
当期変動額合計: -
土地: 89億

2023年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う影響額: -
投資有価証券評価損: -
売上高 - 情報通信・電子デバイス: 307億5500万
当期変動額合計: -
土地: 89億

2024年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う影響額: -
投資有価証券評価損: -
売上高 - 情報通信・電子デバイス: -
当期変動額合計: -
土地: 89億