減価償却累計額
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- -72億7500万
- 2009年3月31日 -0.59%
- -73億1800万
- 2010年3月31日 -4.06%
- -76億1500万
- 2011年3月31日 -0.43%
- -76億4800万
- 2012年3月31日 -8.76%
- -83億1800万
- 2013年3月31日 -5.43%
- -87億7000万
- 2014年3月31日
- -84億3900万
- 2015年3月31日
- -83億4200万
- 2016年3月31日 -1.38%
- -84億5700万
- 2017年3月31日
- -84億2700万
- 2018年3月31日
- -76億8400万
- 2019年3月31日
- -76億1400万
- 2020年3月31日
- -71億4600万
- 2021年3月31日 -0.67%
- -71億9400万
- 2022年3月31日 -1.26%
- -72億8500万
- 2023年3月31日 -0.85%
- -73億4700万
- 2024年3月31日
- -73億3500万
有報情報
- #1 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (7) 有形固定資産及び減価償却2024/06/25 15:36
有形固定資産の測定においては原価モデルを採用し、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した価額で表示しています。取得原価には、資産の取得に直接付随する費用、解体・除去及び原状回復費用が含まれています。減価償却は、耐用年数(建物及び構築物については2年から50年、機械装置及びその他の有形固定資産については2年から10年の期間)にもとづき、定額法で行っています。耐用年数及び残存価額は、各報告期間の末日、又は必要に応じて適時に見直しを行っています。
(8) リース