6762 TDK

6762
2024/04/25
時価
2兆8053億円
PER 予
21.39倍
2010年以降
赤字-525.52倍
(2010-2023年)
PBR
1.6倍
2010年以降
0.61-2.4倍
(2010-2023年)
配当 予
1.66%
ROE 予
7.5%
ROA 予
3.75%
資料
Link
CSV,JSON

短期借入金

【期間】
  • 通期

個別

2009年3月31日
350億
2010年3月31日 +90%
665億
2011年3月31日 +29.32%
860億
2012年3月31日 +45.6%
1252億1900万
2013年3月31日 -0.97%
1240億
2014年3月31日 +37.54%
1705億4400万
2015年3月31日 +7.67%
1836億1900万
2016年3月31日 +18.11%
2168億7600万
2017年3月31日 -62.5%
813億3300万
2018年3月31日 +139.87%
1950億9300万
2019年3月31日 +48.27%
2892億6500万
2020年3月31日 +23.35%
3568億800万
2021年3月31日 +1.49%
3621億2300万
2022年3月31日 -28.51%
2588億7800万
2023年3月31日 +27.76%
3307億3000万

有報情報

#1 当座貸越契約及び(又は)貸出コミットメントに関する借手の注記
※3 当社は、運転資金の効率的な調達を行うため取引銀行8行と当座貸越契約を、取引銀行5行とコミットメントライン契約を締結しております。これらの契約に基づく事業年度末の借入未実行残高は次のとおりであります。
2023/06/22 14:47
#2 注記事項-金融商品、連結財務諸表(IFRS)(連結)
流動性リスクは、当社グループが期限の到来した金融負債の返済義務を支払期日に履行できなくなるリスクであります。当社グループの運転資金需要は主に、製品の製造に使用する原材料や部品の調達等の製造費用のほか、継続的な新製品開発に向けた研究開発費用を含む販売費及び一般管理費等であります。また、長期性の資金需要は、エレクトロニクス市場における急速な技術革新や販売競争の激化に的確に対応するための設備投資やさらなる成長戦略に向けたM&A等によるものであります。
当社グループは、事業運営上必要な流動性と資金の源泉を安定的に確保することを基本方針としております。日本、米国、欧州、中国及びアセアンの各地域においてキャッシュ・マネジメント・システムを導入しグループ資金効率の向上を図るとともに、コミットメントライン契約などにより流動性を担保しております。前連結会計年度末及び当連結会計年度末現在の未使用のコミットメントライン残高は、それぞれ113,390百万円及び104,172百万円であります。
当社グループの非デリバティブ金融負債及びデリバティブ金融負債の満期分析は、次のとおりであります。なお、リース負債に係る満期分析は、「11.リース」をご参照ください。
2023/06/22 14:47
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
資本の財源及び資金の流動性
当社グループは、事業運営上必要な流動性と資金の源泉を安定的に確保することを基本方針としており、現預金、短期投資、有価証券等を含む流動性資金は、月次連結売上高の2.0ヶ月以上を維持するよう努めております。具体的には日本、米国、欧州、中国及びアセアンの各地域においてキャッシュ・マネジメント・システムを導入しグループ資金効率の向上を図るとともに、コミットメントライン契約などにより流動性を担保しております。2023年3月31日現在の流動性資金の残高は円換算で522,413百万円であり、月平均売上高の2.9ヶ月相当の流動性を確保しております。新型コロナウイルス感染の再拡大、地政学的リスクによる世界経済の不確実性等(米中貿易摩擦問題、ロシアによるウクライナ侵攻等)が当社グループの資金繰りに及ぼす影響に備え、流動性資金の拡充、金融機関からの借入金長期化、コマーシャルペーパーや社債の発行による調達の多様化など、対策を講じております。
当社グループの運転資金需要は主に、製品の製造に使用する原材料や部品の調達等の製造費用のほか、販売費及び一般管理費、さらには継続的な新製品開発に向けた研究開発費であります。また、長期性の資金需要は、エレクトロニクス市場における急速な技術革新や販売競争の激化に的確に対応するための設備投資やさらなる成長戦略に向けたM&A等によるものです。
2023/06/22 14:47
#4 連結キャッシュ・フロー計算書(IFRS)(連結)
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)
長期借入金の返済額32△134,570△4,868
短期借入金の増減(純額)32△8,23565,942
社債による調達額32100,000-
2023/06/22 14:47