6762 TDK

6762
2026/05/29
時価
7兆9853億円
PER 予
34.66倍
2010年以降
赤字-528.96倍
(2010-2026年)
PBR
3.57倍
2010年以降
0.61-2.4倍
(2010-2026年)
配当 予
0.97%
ROE 予
10.29%
ROA 予
5.1%
資料
Link
CSV,JSON

TDK(6762)のソフトウエアの推移 - 通期

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
23億9300万
2009年3月31日 +8.15%
25億8800万
2010年3月31日 +80.72%
46億7700万
2011年3月31日 +5.26%
49億2300万
2012年3月31日 +5.99%
52億1800万
2013年3月31日 -2.18%
51億400万
2014年3月31日 +148.08%
126億6200万
2015年3月31日 -10.32%
113億5500万
2016年3月31日 +0.25%
113億8300万
2017年3月31日 +11.78%
127億2400万
2018年3月31日 -2.02%
124億6700万
2019年3月31日 +8.84%
135億6900万
2020年3月31日 +52.15%
206億4500万
2021年3月31日 -0.88%
204億6300万
2022年3月31日 -4.38%
195億6700万
2023年3月31日 -2.52%
190億7300万
2024年3月31日 -8.49%
174億5300万
2025年3月31日 -3.87%
167億7800万

有報情報

#1 有形固定資産等明細表(連結)
ソフトウエア仮勘定」の「当期増加額」の主なものは、本社のビジネスシステムグループプロジェクトに関連するシステム構築投資によるものです。
2025/06/19 11:06
#2 注記事項-のれん及び無形資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
無形資産の償却費は、連結損益計算書の「売上原価」及び「販売費及び一般管理費」に含めて計上されております。なお、ソフトウエアを除き、重要な自己創設の無形資産はありません。
前連結会計年度及び当連結会計年度において、期中に費用として認識された研究開発活動による支出の金額はそれぞれ188,860百万円及び253,586百万円であります。
2025/06/19 11:06
#3 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
顧客関係:3年から10年
ソフトウエア:2年から10年
特許権以外の技術:3年から20年
2025/06/19 11:06
#4 研究開発活動
エナジー応用製品事業分野では、次世代リチウム電池材料の開発や、省エネルギーが訴求される社会情勢に適した高効率電源の開発にも注力し、二酸化炭素排出量の削減も進めております。
本社研究開発機能では、それぞれの市場分野に対応した専門性の高い技術者たちが自由な発想で研究開発を展開できるように、フレキシブルに開発体制を見直しております。これらの研究開発活動については、市場の変化を捉えた技術戦略を基に、上記の重点市場において今後の成長が期待される戦略成長製品の開発に注力するとともに、日本、北米、欧州、アジアの4極に開発拠点を設置し、First to marketの考えのもと、各地域の最先端企業や研究開発機関との連携による製品開発を展開しております。特に、センサはAIの活用に伴うデータ社会の拡大には欠かせない重要なデバイスであり、その実現に必要な技術資産を有する企業との協業も視野にいれながらセンサ技術とソフトウエアを組み合わせたセンサフュージョンにより、革新的な次世代製品創出、新しいプラットフォームの提供を目指してまいります。一方で、連続的な進化を実現するために、全社共通の基盤技術である素材技術、プロセス技術、製品設計技術、生産技術、評価・シミュレーション技術に磨きをかけ、中長期における全社開発テーマを加速する様に支援いたします。また、TDK Transformationの実現に向けて、コーポレートマーケティング&インキュベーション本部、TDK Ventures、生産本部との協業を強力に推進し開発を進め、社会の変革に貢献してまいります。
今年度の成果として、世界初の充放電可能なSMDタイプのオールセラミック固体電池(CeraCharge™)の新規材料開発に成功し、更に高容量化を実現しました。加えて、AI消費電力1/100可能なニューロモルフィックデバイスの実用化に向けた、スピントロニクス技術を用いたニューロモルフィック素子を開発し、拡大するAIの消費電力を低減して、より便利で快適なDX社会に貢献することが期待されています。
2025/06/19 11:06
#5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(主として5~10年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
2025/06/19 11:06

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