有価証券報告書-第98期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
1 資産の評価基準及び評価方法
(1) 有価証券
子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法
その他有価証券
時価のあるもの
決算期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
(2) たな卸資産
通常の販売目的で保有するたな卸資産
半導体デバイス事業
主として先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
PM事業、PS事業
主として個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
(3) デリバティブ取引
時価法
(1) 有価証券
子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法
その他有価証券
時価のあるもの
決算期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
(2) たな卸資産
通常の販売目的で保有するたな卸資産
半導体デバイス事業
主として先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
PM事業、PS事業
主として個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
(3) デリバティブ取引
時価法