アルプスアルパイン（6770）の建物及び構築物の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 1111億200万
2009年3月31日 +2.39%: 1137億6100万
2010年3月31日 +2.7%: 1168億3800万
2010年12月31日 -1.17%: 1154億7000万
2011年3月31日 -0.36%: 1150億6000万
2011年6月30日 -0.23%: 1147億9500万
2011年9月30日 +1.25%: 1162億3000万
2011年12月31日 +0.25%: 1165億1600万
2012年3月31日 +1.46%: 1182億1700万
2012年6月30日 -0.64%: 1174億6100万
2012年9月30日 +0.35%: 1178億6900万
2012年12月31日 +2.28%: 1205億6000万
2013年3月31日 +1.95%: 1229億1000万
2013年6月30日 +1.14%: 1243億1700万
2013年9月30日 +0.41%: 1248億2400万
2013年12月31日 +2.02%: 1273億4300万
2014年3月31日 -0.52%: 1266億7500万
2014年6月30日 +0.35%: 1271億1300万
2014年9月30日 +1.36%: 1288億4200万
2014年12月31日 +2.33%: 1318億4700万
2015年3月31日 -0.52%: 1311億6700万
2015年6月30日 +0.68%: 1320億6500万
2015年9月30日 -0.39%: 1315億4400万
2015年12月31日 +0.48%: 1321億7400万
2016年3月31日 -0.92%: 1309億5800万
2016年6月30日 -2.3%: 1279億4300万
2016年9月30日 -0.52%: 1272億8000万
2016年12月31日 +2.57%: 1305億4900万
2017年3月31日 -0.09%: 1304億3300万
2017年6月30日 +0.86%: 1315億5000万
2017年9月30日 +0.78%: 1325億8000万
2017年12月31日 +1.01%: 1339億2400万
2018年3月31日 +0.39%: 1344億4700万
2018年6月30日 +1.79%: 1368億4700万
2018年9月30日 +0.76%: 1378億8100万
2018年12月31日 +6.25%: 1465億500万
2019年3月31日 -0.23%: 1461億7400万
2019年6月30日 +1.62%: 1485億4200万
2019年9月30日 +0.73%: 1496億3100万
2019年12月31日 +2.24%: 1529億8200万
2020年3月31日 -0.46%: 1522億7900万
2020年6月30日 -0.21%: 1519億6400万
2020年9月30日 +0.31%: 1524億2900万
2020年12月31日 +0.87%: 1537億5000万
2021年3月31日 +1.38%: 1558億6700万
2021年6月30日 +0.74%: 1570億2200万
2021年9月30日 +0.42%: 1576億8100万
2021年12月31日 +1.41%: 1599億1100万
2022年3月31日 +2.61%: 1640億8300万
2022年6月30日 -21.98%: 1280億1700万
2022年9月30日 +0.08%: 1281億1900万
2022年12月31日 -1.88%: 1257億1300万
2023年3月31日 +0.91%: 1268億5800万
2023年6月30日 +7.88%: 1368億6000万
2023年9月30日 -1.85%: 1343億2700万
2023年12月31日 -0.2%: 1340億5600万
2024年3月31日 -0.89%: 1328億5800万
2024年6月30日 +2.48%: 1361億5900万
2024年9月30日 -2.38%: 1329億1300万
2024年12月31日 +2.16%: 1357億8600万
2025年3月31日 -6.85%: 1264億8400万
2025年6月30日 +1.56%: 1284億5800万
2025年9月30日 +1.34%: 1301億8200万
2025年12月31日 +1.65%: 1323億3300万
2026年3月31日 +0.58%: 1331億300万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 2～80年
機械装置及び運搬具 1～17年

2026/06/18 15:30

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※5 固定資産売却益の内訳は次のとおりです。

	前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)		当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
建物及び構築物	12	百万円	125	百万円
機械装置及び運搬具	43	〃	59	〃

2026/06/18 15:30

#3 固定資産除売却損の注記（連結）

※8 固定資産除売却損の内訳は次のとおりです。

	前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)		当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
固定資産売却損
建物及び構築物	5	百万円	-	百万円
機械装置及び運搬具	1	〃	31	〃
固定資産除却損
建物及び構築物	263	〃	195	〃
機械装置及び運搬具	456	〃	497	〃

2026/06/18 15:30

#4 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)

場所	用途	種類	金額
アメリカサンタクララ	事業用資産(サウンド)	機械装置及び運搬具等	1,187百万円
ハンガリービアトルバギー	事業用資産(サウンド)	建物及び構築物等	515 〃
福島県	事業用資産(サウンド)	無形固定資産等	450 〃
中国江蘇省太倉市	事業用資産(サウンド)	機械装置及び運搬具等	372 〃
メキシコレイノサ	事業用資産(サウンド)	建物及び構築物等	304 〃
東京都他	事業用資産(サウンド)	機械装置及び運搬具等	318 〃

主にモビリティ事業に含まれるサウンドに係る事業用固定資産について、当該資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローがその帳簿価額を下回っていることから、事業用固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額(3,531百万円)を減損損失として特別損失に計上しています。また、他の事業用資産についても、資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額(123百万円)を減損損失として特別損失に計上しています。これらの事業用資産の減少額の内訳は、機械装置及び運搬具1,267百万円、建設仮勘定754百万円、工具器具備品及び金型658百万円、建物及び構築物552百万円、無形固定資産286百万円、その他135百万円です。
なお、事業用資産の回収可能価額は、使用価値を使用しており、使用価値算定に当たり割引率は7.65%を使用しています。

2026/06/18 15:30