	前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)		当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
建物及び構築物	12	百万円	125	百万円
機械装置及び運搬具	43	〃	59	〃

2026/06/18 15:30

#3 固定資産除売却損の注記（連結）

※8 固定資産除売却損の内訳は次のとおりです。

	前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)		当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
固定資産売却損
建物及び構築物	5	百万円	-	百万円
機械装置及び運搬具	1	〃	31	〃
固定資産除却損
建物及び構築物	263	〃	195	〃
機械装置及び運搬具	456	〃	497	〃

2026/06/18 15:30

#4 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)

場所	用途	種類	金額
アメリカサンタクララ	事業用資産(サウンド)	機械装置及び運搬具等	1,187百万円
ハンガリービアトルバギー	事業用資産(サウンド)	建物及び構築物等	515 〃
福島県	事業用資産(サウンド)	無形固定資産等	450 〃
中国江蘇省太倉市	事業用資産(サウンド)	機械装置及び運搬具等	372 〃
メキシコレイノサ	事業用資産(サウンド)	建物及び構築物等	304 〃
東京都他	事業用資産(サウンド)	機械装置及び運搬具等	318 〃

主にモビリティ事業に含まれるサウンドに係る事業用固定資産について、当該資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローがその帳簿価額を下回っていることから、事業用固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額(3,531百万円)を減損損失として特別損失に計上しています。また、他の事業用資産についても、資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額(123百万円)を減損損失として特別損失に計上しています。これらの事業用資産の減少額の内訳は、機械装置及び運搬具1,267百万円、建設仮勘定754百万円、工具器具備品及び金型658百万円、建物及び構築物552百万円、無形固定資産286百万円、その他135百万円です。
なお、事業用資産の回収可能価額は、使用価値を使用しており、使用価値算定に当たり割引率は7.65%を使用しています。

2026/06/18 15:30