6770 アルプスアルパイン

6770
2026/04/09
時価
4709億円
PER 予
21.03倍
2010年以降
赤字-220.38倍
(2010-2025年)
PBR
1.01倍
2010年以降
0.51-3.61倍
(2010-2025年)
配当 予
2.74%
ROE 予
4.8%
ROA 予
2.7%
資料
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CSV,JSON

アルプスアルパイン(6770)の建物の推移 - 全期間

【期間】

個別

2008年3月31日
85億6600万
2009年3月31日 +17.72%
100億8400万
2010年3月31日 +11.11%
112億400万
2011年3月31日 -5.34%
106億600万
2012年3月31日 +8.71%
115億3000万
2013年3月31日 -1.24%
113億8700万
2014年3月31日 -5.2%
107億9500万
2015年3月31日 -5.68%
101億8200万
2016年3月31日 -0.63%
101億1800万
2017年3月31日 -0.4%
100億7800万
2018年3月31日 +1.18%
101億9700万
2019年3月31日 +89.01%
192億7300万
2020年3月31日 -4.28%
184億4800万
2021年3月31日 +9.01%
201億1000万
2022年3月31日 -5.74%
189億5600万
2023年3月31日 -7.16%
175億9800万
2024年3月31日 +35.44%
238億3500万
2025年3月31日 -3.34%
230億3800万

有報情報

#1 主要な設備の状況
2.遊休状態にある主要な設備はありません。
3.土地及び建物の一部を賃借しており、賃借している土地の面積については[ ](千㎡)で外書しています。
4.従業員数の[ ]は、臨時従業員数を外書しています。
2025/06/24 15:30
#2 会計方針に関する事項(連結)
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主に定額法を採用しています。一部の国内連結子会社は定率法を採用していますが、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
2025/06/24 15:30
#3 固定資産売却益の注記(連結)
※5 固定資産売却益の内訳は次のとおりです。
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物及び構築物932百万円12百万円
機械装置及び運搬具4443
2025/06/24 15:30
#4 固定資産除売却損の注記(連結)
※8 固定資産除売却損の内訳は次のとおりです。
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
固定資産売却損
建物及び構築物45百万円5百万円
機械装置及び運搬具31
固定資産除却損
建物及び構築物64263
機械装置及び運搬具102456
2025/06/24 15:30
#5 減損損失に関する注記(連結)
前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)
場所用途種類金額
東京都他事業用資産(蓄電システム、IoT)無形固定資産等469 〃
宮城県他処分予定資産建物及び構築物等136 〃
中国 浙江省寧波市処分予定資産建設仮勘定40 〃
主にモジュール・システム事業を構成するモジュール製品及びセンサー・コミュニケーション事業に含まれる一部車載市場向け製品に係る事業用固定資産について、新製品の生産立ち上げに伴うコストの増加が想定以上に継続することに加え、これら製品に係る収益構造良化に時間を要する見込みとなり、その最新状況を将来キャッシュ・フローの見積りに反映した結果、将来キャッシュ・フローの現在価値が当社の保有する事業用固定資産の帳簿価額を下回ったため、事業用固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額(モジュール・システム事業 35,759百万円、センサー・コミュニケーション事業1,518百万円)を減損損失として特別損失に計上しています。また、他の事業用資産についても、事業環境の悪化により、これらの資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額(1,830百万円)を減損損失として特別損失に計上しています。これらの事業用資産の減少額の内訳は、機械装置及び運搬具17,365百万円、工具器具備品及び金型6,716百万円、建設仮勘定6,330百万円、建物及び構築物5,586百万円、無形固定資産1,834百万円、土地1,092百万円、その他184百万円です。
なお、事業用資産の回収可能価額は、使用価値を使用しており、将来キャッシュ・フローに基づく使用価値がマイナスであるため、回収可能価額を零と測定しています。
2025/06/24 15:30
#6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 3~50年
機械及び装置 1~9年
2025/06/24 15:30

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