6770 アルプスアルパイン

時価

3370億円

PER 予

10.53倍

2010年以降

赤字-220.38倍
（2010-2024年）

0.81倍

2010年以降

0.51-3.61倍
（2010-2024年）

3.9%

ROE 予

7.67%

ROA 予

3.98%

持分法適用会社の持分比率変動に伴う減少、福利厚生費、役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）他3件

【期間】

2Q
通期
全期間

年度	持分法適用会社の持分比率変動に伴う減少	福利厚生費	役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）	資産の部 - 物流事業	繰越利益剰余金	出資金
2007/03	-	-	-	-	12.9億	-
2008/03	-247百万	-	-0.13億	-	95億 +638.3%	16百万
2009/03	-	-	-	-	-452億赤転	16百万 ±0%
2010/03	-	-	-	-	-468億赤拡	16百万 ±0%
2011/03	-	-	-	-	91.9億黒転	13百万 -18.8%
2012/03	-	-	-	-	85.6億 -6.9%	12百万 -7.7%
2013/03	-	22.3億	-	582億	-33.6億赤転	12百万 ±0%
2014/03	-	23.7億 +6.3%	-5.4億赤拡	625億 +7.3%	70.3億黒転	12百万 ±0%
2015/03	-	25億 +5.4%	-11.3億赤拡	671億 +7.4%	229億 +226%	12百万 ±0%
2016/03	-	24.9億 -0.2%	-	686億 +2.2%	388億 +69.2%	12百万 ±0%
2017/03	-	25.6億 +2.8%	-	731億 +6.6%	529億 +36.5%	12百万 ±0%
2018/03	-	-	-	763億 +4.4%	797億 +50.7%	12百万 ±0%
2019/03	-	-	-	756億 -1%	869億 +9%	11百万 -8.3%
2020/03	-	25億 -2.5%	-	785億 +3.8%	628億 -27.8%	337百万大幅増
2021/03	-	29.1億 +16.7%	-	847億 +8%	457億 -27.3%	11百万 -96.7%
2022/03	-	29億 -0.3%	-	-	562億 +23.1%	0 -100%
2023/03	-	34.8億 +19.8%	-	-	389億 -30.8%	-
2024/03	-	35.3億 +1.3%	-	-	443億 +13.9%	-

2007年3月

持分法適用会社の持分比率変動に伴う減少: -
福利厚生費: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -
資産の部 - 物流事業: -
繰越利益剰余金: 12億8600万
出資金: -

2008年3月

持分法適用会社の持分比率変動に伴う減少: -2億4700万
福利厚生費: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -1300万
資産の部 - 物流事業: -
繰越利益剰余金: 94億9500万
出資金: 1600万

2009年3月

持分法適用会社の持分比率変動に伴う減少: -
福利厚生費: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -
資産の部 - 物流事業: -
繰越利益剰余金: -451億8100万
出資金: 1600万

2010年3月

持分法適用会社の持分比率変動に伴う減少: -
福利厚生費: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -
資産の部 - 物流事業: -
繰越利益剰余金: -467億9300万
出資金: 1600万

2011年3月

持分法適用会社の持分比率変動に伴う減少: -
福利厚生費: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -
資産の部 - 物流事業: -
繰越利益剰余金: 91億8900万
出資金: 1300万

2012年3月

持分法適用会社の持分比率変動に伴う減少: -
福利厚生費: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -
資産の部 - 物流事業: -
繰越利益剰余金: 85億5600万
出資金: 1200万

2013年3月

持分法適用会社の持分比率変動に伴う減少: -
福利厚生費: 22億2700万
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -
資産の部 - 物流事業: 582億1300万
繰越利益剰余金: -33億5500万
出資金: 1200万

2014年3月

持分法適用会社の持分比率変動に伴う減少: -
福利厚生費: 23億6700万
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -5億4000万
資産の部 - 物流事業: 624億9000万
繰越利益剰余金: 70億3100万
出資金: 1200万

2015年3月

持分法適用会社の持分比率変動に伴う減少: -
福利厚生費: 24億9500万
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -11億3300万
資産の部 - 物流事業: 671億2100万
繰越利益剰余金: 229億2400万
出資金: 1200万

2016年3月

持分法適用会社の持分比率変動に伴う減少: -
福利厚生費: 24億8900万
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -
資産の部 - 物流事業: 686億1500万
繰越利益剰余金: 387億8200万
出資金: 1200万

2017年3月

持分法適用会社の持分比率変動に伴う減少: -
福利厚生費: 25億5900万
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -
資産の部 - 物流事業: 731億4700万
繰越利益剰余金: 529億2100万
出資金: 1200万

2018年3月

持分法適用会社の持分比率変動に伴う減少: -
福利厚生費: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -
資産の部 - 物流事業: 763億4400万
繰越利益剰余金: 797億3700万
出資金: 1200万

2019年3月

持分法適用会社の持分比率変動に伴う減少: -
福利厚生費: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -
資産の部 - 物流事業: 756億300万
繰越利益剰余金: 868億9600万
出資金: 1100万

2020年3月

持分法適用会社の持分比率変動に伴う減少: -
福利厚生費: 24億9600万
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -
資産の部 - 物流事業: 784億5100万
繰越利益剰余金: 627億6600万
出資金: 3億3700万

2021年3月

持分法適用会社の持分比率変動に伴う減少: -
福利厚生費: 29億1400万
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -
資産の部 - 物流事業: 846億9800万
繰越利益剰余金: 456億5900万
出資金: 1100万

2022年3月

持分法適用会社の持分比率変動に伴う減少: -
福利厚生費: 29億400万
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -
資産の部 - 物流事業: -
繰越利益剰余金: 562億2000万
出資金: 0

2023年3月

持分法適用会社の持分比率変動に伴う減少: -
福利厚生費: 34億8000万
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -
資産の部 - 物流事業: -
繰越利益剰余金: 389億1800万
出資金: -

2024年3月

持分法適用会社の持分比率変動に伴う減少: -
福利厚生費: 35億2600万
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -
資産の部 - 物流事業: -
繰越利益剰余金: 443億4400万
出資金: -