持分法による投資利益、流動資産計、外部顧客への売上高 - 物流事業他3件
2008年3月
- 持分法による投資利益
- 4億2400万
- 流動資産計
- 2896億2300万
- 外部顧客への売上高 - 物流事業
- -
- 製品保証費用
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 151億
2009年3月
- 持分法による投資利益
- 4億6300万
- 流動資産計
- 2126億1100万
- 外部顧客への売上高 - 物流事業
- -
- 製品保証費用
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 306億500万
2010年3月
- 持分法による投資利益
- 5億5000万
- 流動資産計
- 2468億3100万
- 外部顧客への売上高 - 物流事業
- -
- 製品保証費用
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -210億2700万
2011年3月
- 持分法による投資利益
- 3億8500万
- 流動資産計
- 2689億6500万
- 外部顧客への売上高 - 物流事業
- -
- 製品保証費用
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -78億9900万
2012年3月
- 持分法による投資利益
- 3億800万
- 流動資産計
- 2757億1000万
- 外部顧客への売上高 - 物流事業
- -
- 製品保証費用
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -89億9500万
2013年3月
- 持分法による投資利益
- 4億600万
- 流動資産計
- 2731億5100万
- 外部顧客への売上高 - 物流事業
- -
- 製品保証費用
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 1994億1000万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 104億1000万
2014年3月
- 持分法による投資利益
- 3億9500万
- 流動資産計
- 3274億1100万
- 外部顧客への売上高 - 物流事業
- -
- 製品保証費用
- 3億300万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 2271億6700万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 29億4700万
2015年3月
- 持分法による投資利益
- 2億6400万
- 流動資産計
- 3727億6200万
- 外部顧客への売上高 - 物流事業
- -
- 製品保証費用
- 3億9700万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 2837億
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -33億1500万
2016年3月
- 持分法による投資利益
- 5億1400万
- 流動資産計
- 3543億7800万
- 外部顧客への売上高 - 物流事業
- -
- 製品保証費用
- 5億1900万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 3317億7700万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -42億200万
2017年3月
- 持分法による投資利益
- 6億2900万
- 流動資産計
- 3797億1300万
- 外部顧客への売上高 - 物流事業
- -
- 製品保証費用
- 9億2300万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 3611億1400万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -279億4400万
2018年3月
- 持分法による投資利益
- -
- 流動資産計
- 4099億4800万
- 外部顧客への売上高 - 物流事業
- -
- 製品保証費用
- 13億8900万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -92億2900万
2019年3月
- 持分法による投資利益
- -
- 流動資産計
- 4029億500万
- 外部顧客への売上高 - 物流事業
- -
- 製品保証費用
- 10億6400万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 14億5700万
2020年3月
- 持分法による投資利益
- -
- 流動資産計
- 3691億8700万
- 外部顧客への売上高 - 物流事業
- -
- 製品保証費用
- 6億6700万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 311億200万
2021年3月
- 持分法による投資利益
- -
- 流動資産計
- 4252億9900万
- 外部顧客への売上高 - 物流事業
- 692億1300万
- 製品保証費用
- 29億7800万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 3781億6100万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -147億3700万
2022年3月
- 持分法による投資利益
- 1億3600万
- 流動資産計
- 4590億4900万
- 外部顧客への売上高 - 物流事業
- 789億800万
- 製品保証費用
- 2億2600万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 4253億800万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 110億8400万
2023年3月
- 持分法による投資利益
- 18億7900万
- 流動資産計
- 4665億1500万
- 外部顧客への売上高 - 物流事業
- -
- 製品保証費用
- 11億5500万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -277億1500万
2024年3月
- 持分法による投資利益
- 18億4000万
- 流動資産計
- 4914億5800万
- 外部顧客への売上高 - 物流事業
- -
- 製品保証費用
- 15億9900万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 332億500万