長期前払費用
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 3億1900万
- 2009年3月31日 +3.13%
- 3億2900万
- 2010年3月31日 +40.43%
- 4億6200万
- 2011年3月31日 -1.52%
- 4億5500万
- 2012年3月31日 +20.22%
- 5億4700万
- 2013年3月31日 -8.96%
- 4億9800万
- 2014年3月31日 -13.25%
- 4億3200万
- 2015年3月31日 +79.4%
- 7億7500万
- 2016年3月31日 +21.03%
- 9億3800万
- 2017年3月31日 -17.16%
- 7億7700万
- 2018年3月31日 -37.71%
- 4億8400万
- 2019年3月31日 -13.43%
- 4億1900万
- 2020年3月31日 -46.06%
- 2億2600万
- 2021年3月31日 +409.29%
- 11億5100万
- 2022年3月31日 -1.82%
- 11億3000万
- 2023年3月31日 +16.28%
- 13億1400万
有報情報
- #1 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 長期前払費用
定額法を採用しています。
5.外貨建の資産及び負債の本邦通貨への換算基準
外貨建金銭債権債務は、期末日の直物為替相場により円貨に換算し、換算差額は損益として処理しています。
6.引当金の計上基準
(1)貸倒引当金
債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しています。
(2)賞与引当金
従業員の賞与の支給に備えて、支給見込額のうち当事業年度の負担額を計上しています。
(3)役員賞与引当金
役員賞与の支給に備えて、支給見込額のうち当事業年度の負担額を計上しています。2023/06/23 15:00