賞与引当金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 87億6200万
- 2009年3月31日 -33.25%
- 58億4900万
- 2010年3月31日 +3.35%
- 60億4500万
- 2011年3月31日 +39.82%
- 84億5200万
- 2012年3月31日 +0.96%
- 85億3300万
- 2013年3月31日 -3.97%
- 81億9400万
- 2014年3月31日 +13.91%
- 93億3400万
- 2015年3月31日 +10.13%
- 102億8000万
- 2016年3月31日 -1.98%
- 100億7600万
- 2017年3月31日 +3.53%
- 104億3200万
- 2018年3月31日 +14.94%
- 119億9100万
- 2019年3月31日 -11.82%
- 105億7400万
- 2020年3月31日 -4.29%
- 101億2000万
- 2021年3月31日 +7.74%
- 109億300万
- 2022年3月31日 +3.82%
- 113億2000万
- 2023年3月31日 -21.03%
- 89億3900万
個別
- 2008年3月31日
- 51億5200万
- 2009年3月31日 -44.41%
- 28億6400万
- 2010年3月31日 -1.47%
- 28億2200万
- 2011年3月31日 +67.9%
- 47億3800万
- 2012年3月31日 -5.11%
- 44億9600万
- 2013年3月31日 -10.52%
- 40億2300万
- 2014年3月31日 +18.44%
- 47億6500万
- 2015年3月31日 +12.86%
- 53億7800万
- 2016年3月31日 -9.91%
- 48億4500万
- 2017年3月31日 +10.44%
- 53億5100万
- 2018年3月31日 +9.49%
- 58億5900万
- 2019年3月31日 -19.06%
- 47億4200万
- 2020年3月31日 -9.09%
- 43億1100万
- 2021年3月31日 +46.21%
- 63億300万
- 2022年3月31日 +0.35%
- 63億2500万
- 2023年3月31日 -7.35%
- 58億6000万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりです。2023/06/23 15:00
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 支払手数料 12,065 〃 15,234 〃 賞与引当金繰入額 4,402 〃 5,135 〃 製品保証引当金繰入額 183 〃 1,756 〃 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
時価法を採用しています。2023/06/23 15:00 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2023/06/23 15:00
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 29 0 11 17 賞与引当金 6,325 11,302 11,767 5,860 役員賞与引当金 41 32 41 32 製品保証引当金 1,675 918 353 2,240 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 固定資産は、建物及び構築物、土地、機械装置及び運搬具の減少と、投資有価証券、建設仮勘定の増加等により、前連結会計年度末と比べ139億円減少の2,704億円となりました。2023/06/23 15:00
流動負債は、短期借入金、支払手形及び買掛金の増加と、賞与引当金の減少等により、前連結会計年度末と比べ302億円増加の2,645億円となりました。
固定負債は、長期借入金の減少等により、前連結会計年度末と比べ112億円減少の726億円となりました。 - #5 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (連結キャッシュ・フロー計算書)2023/06/23 15:00
(1) 前連結会計年度において、営業活動によるキャッシュ・フローの「その他」に含めて表示していました「支払利息」、「持分法による投資損益(△は益)」、「投資有価証券評価損益(△は益)」及び「賞与引当金の増減額(△は減少)」は、当連結会計年度において、重要性が増したため、区分掲記しています。
この結果、前連結会計年度において、営業活動によるキャッシュ・フローの「その他」に表示していました△3,803百万円のうち、719百万円については「支払利息」、△136百万円については「持分法による投資損益(△は益)」、170百万円については「投資有価証券評価損益(△は益)」、171百万円については「賞与引当金の増減額(△は減少)」として組み替えています。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
期末決算日の市場価格等に基づく時価法を採用しています。
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算出しています。)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しています。
2.デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法を採用しています。
3.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1)商品及び製品、仕掛品、原材料
総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しています。2023/06/23 15:00