- 6770
- 2026/10/09
- 時価
- 4615億円
- PER 予
- 14.43倍
- 2010年以降
- 赤字-220.38倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.97倍
- 2010年以降
- 0.51-3.61倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.89%
- ROE 予
- 6.75%
- ROA 予
- 3.77%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
アルプスアルパイン(6770)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 87億6200万
- 2009年3月31日 -33.25%
- 58億4900万
- 2010年3月31日 +3.35%
- 60億4500万
- 2011年3月31日 +39.82%
- 84億5200万
- 2012年3月31日 +0.96%
- 85億3300万
- 2013年3月31日 -3.97%
- 81億9400万
- 2014年3月31日 +13.91%
- 93億3400万
- 2015年3月31日 +10.13%
- 102億8000万
- 2016年3月31日 -1.98%
- 100億7600万
- 2017年3月31日 +3.53%
- 104億3200万
- 2018年3月31日 +14.94%
- 119億9100万
- 2019年3月31日 -11.82%
- 105億7400万
- 2020年3月31日 -4.29%
- 101億2000万
- 2021年3月31日 +7.74%
- 109億300万
- 2022年3月31日 +3.82%
- 113億2000万
- 2023年3月31日 -21.03%
- 89億3900万
- 2024年3月31日 +4.49%
- 93億4000万
- 2025年3月31日 +8%
- 100億8700万
- 2026年3月31日 +7.73%
- 108億6700万
個別
- 2008年3月31日
- 51億5200万
- 2009年3月31日 -44.41%
- 28億6400万
- 2010年3月31日 -1.47%
- 28億2200万
- 2011年3月31日 +67.9%
- 47億3800万
- 2012年3月31日 -5.11%
- 44億9600万
- 2013年3月31日 -10.52%
- 40億2300万
- 2014年3月31日 +18.44%
- 47億6500万
- 2015年3月31日 +12.86%
- 53億7800万
- 2016年3月31日 -9.91%
- 48億4500万
- 2017年3月31日 +10.44%
- 53億5100万
- 2018年3月31日 +9.49%
- 58億5900万
- 2019年3月31日 -19.06%
- 47億4200万
- 2020年3月31日 -9.09%
- 43億1100万
- 2021年3月31日 +46.21%
- 63億300万
- 2022年3月31日 +0.35%
- 63億2500万
- 2023年3月31日 -7.35%
- 58億6000万
- 2024年3月31日 +0.55%
- 58億9200万
- 2025年3月31日 +11.1%
- 65億4600万
- 2026年3月31日 +3.38%
- 67億6700万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりです。2026/06/18 15:30
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 支払手数料 16,797 〃 17,444 〃 賞与引当金繰入額 5,566 〃 6,360 〃 退職給付費用 1,503 〃 1,720 〃 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
時価法を採用しています。2026/06/18 15:30 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/18 15:30
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 445 101 16 529 賞与引当金 6,546 12,503 12,283 6,767 役員賞与引当金 48 75 48 75 製品保証引当金 5,028 3,036 1,981 6,084 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法を採用しています。
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算出しています。)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しています。
2.デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法を採用しています。
3.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1)商品及び製品、仕掛品、原材料
総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しています。2026/06/18 15:30