6770 アルプスアルパイン

6770
2024/04/23
時価
2855億円
PER 予
-倍
2010年以降
赤字-220.38倍
(2010-2023年)
PBR
0.7倍
2010年以降
0.51-3.61倍
(2010-2023年)
配当 予
2.3%
ROE 予
-%
ROA 予
-%
資料
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賞与引当金

【期間】

連結

2008年3月31日
87億6200万
2009年3月31日 -33.25%
58億4900万
2010年3月31日 +3.35%
60億4500万
2011年3月31日 +39.82%
84億5200万
2012年3月31日 +0.96%
85億3300万
2013年3月31日 -3.97%
81億9400万
2014年3月31日 +13.91%
93億3400万
2015年3月31日 +10.13%
102億8000万
2016年3月31日 -1.98%
100億7600万
2017年3月31日 +3.53%
104億3200万
2018年3月31日 +14.94%
119億9100万
2019年3月31日 -11.82%
105億7400万
2020年3月31日 -4.29%
101億2000万
2021年3月31日 +7.74%
109億300万
2022年3月31日 +3.82%
113億2000万
2023年3月31日 -21.03%
89億3900万

個別

2008年3月31日
51億5200万
2009年3月31日 -44.41%
28億6400万
2010年3月31日 -1.47%
28億2200万
2011年3月31日 +67.9%
47億3800万
2012年3月31日 -5.11%
44億9600万
2013年3月31日 -10.52%
40億2300万
2014年3月31日 +18.44%
47億6500万
2015年3月31日 +12.86%
53億7800万
2016年3月31日 -9.91%
48億4500万
2017年3月31日 +10.44%
53億5100万
2018年3月31日 +9.49%
58億5900万
2019年3月31日 -19.06%
47億4200万
2020年3月31日 -9.09%
43億1100万
2021年3月31日 +46.21%
63億300万
2022年3月31日 +0.35%
63億2500万
2023年3月31日 -7.35%
58億6000万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりです。
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)
支払手数料12,06515,234
賞与引当金繰入額4,4025,135
製品保証引当金繰入額1831,756
2023/06/23 15:00
#2 会計方針に関する事項(連結)
デリバティブ
時価法を採用しています。2023/06/23 15:00
#3 引当金明細表(連結)
(単位:百万円)
科目当期首残高当期増加額当期減少額当期末残高
貸倒引当金2901117
賞与引当金6,32511,30211,7675,860
役員賞与引当金41324132
製品保証引当金1,6759183532,240
2023/06/23 15:00
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
固定資産は、建物及び構築物、土地、機械装置及び運搬具の減少と、投資有価証券、建設仮勘定の増加等により、前連結会計年度末と比べ139億円減少の2,704億円となりました。
流動負債は、短期借入金、支払手形及び買掛金の増加と、賞与引当金の減少等により、前連結会計年度末と比べ302億円増加の2,645億円となりました。
固定負債は、長期借入金の減少等により、前連結会計年度末と比べ112億円減少の726億円となりました。
2023/06/23 15:00
#5 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
(連結キャッシュ・フロー計算書)
(1) 前連結会計年度において、営業活動によるキャッシュ・フローの「その他」に含めて表示していました「支払利息」、「持分法による投資損益(△は益)」、「投資有価証券評価損益(△は益)」及び「賞与引当金の増減額(△は減少)」は、当連結会計年度において、重要性が増したため、区分掲記しています。
この結果、前連結会計年度において、営業活動によるキャッシュ・フローの「その他」に表示していました△3,803百万円のうち、719百万円については「支払利息」、△136百万円については「持分法による投資損益(△は益)」、170百万円については「投資有価証券評価損益(△は益)」、171百万円については「賞与引当金の増減額(△は減少)」として組み替えています。
2023/06/23 15:00
#6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
期末決算日の市場価格等に基づく時価法を採用しています。
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算出しています。)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しています。
2.デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法を採用しています。
3.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1)商品及び製品、仕掛品、原材料
総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しています。2023/06/23 15:00