役員賞与引当金、法人税等還付税額、持分法適用会社の持分比率変動に伴う減少他2件
2008年3月
- 役員賞与引当金
- 1億1600万
- 法人税等還付税額
- -
- 持分法適用会社の持分比率変動に伴う減少
- -2億4700万
- 配当金の支払額
- -35億8400万
- 研究開発費 - 車載情報機器事業
- -
2009年3月
- 役員賞与引当金
- 1200万
- 法人税等還付税額
- -1億5600万
- 持分法適用会社の持分比率変動に伴う減少
- -
- 配当金の支払額
- -35億8400万
- 研究開発費 - 車載情報機器事業
- -
2010年3月
- 役員賞与引当金
- 4300万
- 法人税等還付税額
- -3億300万
- 持分法適用会社の持分比率変動に伴う減少
- -
- 配当金の支払額
- -
- 研究開発費 - 車載情報機器事業
- -
2011年3月
- 役員賞与引当金
- 1億1600万
- 法人税等還付税額
- -
- 持分法適用会社の持分比率変動に伴う減少
- -
- 配当金の支払額
- -17億9200万
- 研究開発費 - 車載情報機器事業
- -
2012年3月
- 役員賞与引当金
- 1億2500万
- 法人税等還付税額
- -
- 持分法適用会社の持分比率変動に伴う減少
- -
- 配当金の支払額
- -35億8400万
- 研究開発費 - 車載情報機器事業
- -
2013年3月
- 役員賞与引当金
- 8300万
- 法人税等還付税額
- -
- 持分法適用会社の持分比率変動に伴う減少
- -
- 配当金の支払額
- -26億8800万
- 研究開発費 - 車載情報機器事業
- -
2014年3月
2015年3月
- 役員賞与引当金
- 2億2300万
- 法人税等還付税額
- -
- 持分法適用会社の持分比率変動に伴う減少
- -
- 配当金の支払額
- -17億9200万
- 研究開発費 - 車載情報機器事業
- -
2016年3月
- 役員賞与引当金
- 2億1200万
- 法人税等還付税額
- -
- 持分法適用会社の持分比率変動に伴う減少
- -
- 配当金の支払額
- -37億1300万
- 研究開発費 - 車載情報機器事業
- -
2017年3月
- 役員賞与引当金
- 1億9900万
- 法人税等還付税額
- -
- 持分法適用会社の持分比率変動に伴う減少
- -
- 配当金の支払額
- -58億7700万
- 研究開発費 - 車載情報機器事業
- -
2018年3月
- 役員賞与引当金
- 2億5900万
- 法人税等還付税額
- -
- 持分法適用会社の持分比率変動に伴う減少
- -
- 配当金の支払額
- -62億6800万
- 研究開発費 - 車載情報機器事業
- -
2019年3月
- 役員賞与引当金
- 1億2500万
- 法人税等還付税額
- -
- 持分法適用会社の持分比率変動に伴う減少
- -
- 配当金の支払額
- -88億1500万
- 研究開発費 - 車載情報機器事業
- -
2020年3月
- 役員賞与引当金
- 7900万
- 法人税等還付税額
- -
- 持分法適用会社の持分比率変動に伴う減少
- -
- 配当金の支払額
- -93億6800万
- 研究開発費 - 車載情報機器事業
- -
2021年3月
- 役員賞与引当金
- 3000万
- 法人税等還付税額
- -
- 持分法適用会社の持分比率変動に伴う減少
- -
- 配当金の支払額
- -40億8900万
- 研究開発費 - 車載情報機器事業
- -
2022年3月
- 役員賞与引当金
- 4800万
- 法人税等還付税額
- -
- 持分法適用会社の持分比率変動に伴う減少
- -
- 配当金の支払額
- -41億4300万
- 研究開発費 - 車載情報機器事業
- 136億8100万
2023年3月
- 役員賞与引当金
- 3800万
- 法人税等還付税額
- -
- 持分法適用会社の持分比率変動に伴う減少
- -
- 配当金の支払額
- -61億8100万
- 研究開発費 - 車載情報機器事業
- -
2024年3月
- 役員賞与引当金
- 2800万
- 法人税等還付税額
- -
- 持分法適用会社の持分比率変動に伴う減少
- -
- 配当金の支払額
- -82億2100万
- 研究開発費 - 車載情報機器事業
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