役員賞与引当金、法人税等還付税額、持分法適用会社の持分比率変動に伴う減少他2件
- 【期間】
- 通期
2008年3月
- 役員賞与引当金
- 1億1600万
- 法人税等還付税額
- -
- 持分法適用会社の持分比率変動に伴う減少
- -2億4700万
- 研究開発費 - 車載情報機器事業
- -
- 退職給付に係る負債
- -
2009年3月
- 役員賞与引当金
- 1200万
- 法人税等還付税額
- -1億5600万
- 持分法適用会社の持分比率変動に伴う減少
- -
- 研究開発費 - 車載情報機器事業
- -
- 退職給付に係る負債
- -
2010年3月
- 役員賞与引当金
- 4300万
- 法人税等還付税額
- -3億300万
- 持分法適用会社の持分比率変動に伴う減少
- -
- 研究開発費 - 車載情報機器事業
- -
- 退職給付に係る負債
- -
2011年3月
2012年3月
2013年3月
2014年3月
- 役員賞与引当金
- 1億3600万
- 法人税等還付税額
- -
- 持分法適用会社の持分比率変動に伴う減少
- -
- 研究開発費 - 車載情報機器事業
- -
- 退職給付に係る負債
- 97億1900万
2015年3月
- 役員賞与引当金
- 2億2300万
- 法人税等還付税額
- -
- 持分法適用会社の持分比率変動に伴う減少
- -
- 研究開発費 - 車載情報機器事業
- -
- 退職給付に係る負債
- 163億7100万
2016年3月
- 役員賞与引当金
- 2億1200万
- 法人税等還付税額
- -
- 持分法適用会社の持分比率変動に伴う減少
- -
- 研究開発費 - 車載情報機器事業
- -
- 退職給付に係る負債
- 207億8400万
2017年3月
- 役員賞与引当金
- 1億9900万
- 法人税等還付税額
- -
- 持分法適用会社の持分比率変動に伴う減少
- -
- 研究開発費 - 車載情報機器事業
- -
- 退職給付に係る負債
- 172億9500万
2018年3月
- 役員賞与引当金
- 2億5900万
- 法人税等還付税額
- -
- 持分法適用会社の持分比率変動に伴う減少
- -
- 研究開発費 - 車載情報機器事業
- -
- 退職給付に係る負債
- 142億6200万
2019年3月
- 役員賞与引当金
- 1億2500万
- 法人税等還付税額
- -
- 持分法適用会社の持分比率変動に伴う減少
- -
- 研究開発費 - 車載情報機器事業
- -
- 退職給付に係る負債
- 147億3900万
2020年3月
- 役員賞与引当金
- 7900万
- 法人税等還付税額
- -
- 持分法適用会社の持分比率変動に伴う減少
- -
- 研究開発費 - 車載情報機器事業
- -
- 退職給付に係る負債
- 188億2800万
2021年3月
- 役員賞与引当金
- 3000万
- 法人税等還付税額
- -
- 持分法適用会社の持分比率変動に伴う減少
- -
- 研究開発費 - 車載情報機器事業
- -
- 退職給付に係る負債
- 134億400万
2022年3月
- 役員賞与引当金
- 4800万
- 法人税等還付税額
- -
- 持分法適用会社の持分比率変動に伴う減少
- -
- 研究開発費 - 車載情報機器事業
- 136億8100万
- 退職給付に係る負債
- 146億1600万
2023年3月
- 役員賞与引当金
- 3800万
- 法人税等還付税額
- -
- 持分法適用会社の持分比率変動に伴う減少
- -
- 研究開発費 - 車載情報機器事業
- -
- 退職給付に係る負債
- 168億1700万
2024年3月
- 役員賞与引当金
- 2800万
- 法人税等還付税額
- -
- 持分法適用会社の持分比率変動に伴う減少
- -
- 研究開発費 - 車載情報機器事業
- -
- 退職給付に係る負債
- 138億5000万