有価証券報告書-第93期(2025/04/01-2026/03/31)
有報資料
当社グループは、当社、子会社55社及び関連会社34社より構成され、コンポーネント事業、センサー・コミュニケーション事業、モビリティ事業、その他の4事業区分に関係する事業を行っています。
なお、当連結会計年度より「モジュール・システム事業」としていたセグメント名称を「モビリティ事業」へ変更しています。詳細は、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等(1)連結財務諸表 注記事項(セグメント情報等)」を参照ください。
主な製品及び事業の内容は以下のとおりです。
当社グループの主要な会社の位置づけ及びセグメントの情報は、以下のとおりです。
主要な事業系統図は以下のとおりです。
なお、当社子会社は複数セグメントに跨って事業展開を行っている会社が多いため、セグメント別に区分せず一括して記載しています。

(注)上記の系統図以外に31社の連結子会社及び30社の持分法適用会社が存在しています。
なお、当連結会計年度より「モジュール・システム事業」としていたセグメント名称を「モビリティ事業」へ変更しています。詳細は、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等(1)連結財務諸表 注記事項(セグメント情報等)」を参照ください。
主な製品及び事業の内容は以下のとおりです。
| セグメントの名称 | 主な製品及び事業の内容 |
| コンポーネント事業 | スイッチ類、アクチュエーター、haptic reactor等 |
| センサー・コミュニケーション事業 | センサー、通信デバイス等 |
| モビリティ事業 | 車載モジュール、情報通信機器(インフォテインメント、ディスプレイ)、サウンド等 |
| その他 | システム開発、オフィスサービス、金融・リース事業、旅行業等 |
当社グループの主要な会社の位置づけ及びセグメントの情報は、以下のとおりです。
| 主要な会社 | セグメントの名称 | ||||
| コンポーネント事業 | センサー・コミュニケーション事業 | モビリティ事業 | その他 | ||
| 国内 | アルプスアルパイン(株) | 〇 | 〇 | 〇 | |
| アルパインマーケティング(株) | 〇 | ||||
| アルプスシステムインテグレーション(株) | 〇 | ||||
| (株)アルプスビジネスクリエーション | 〇 | ||||
| アルプス・トラベル・サービス(株) | 〇 | ||||
| 海外 | ALPS ALPINE NORTH AMERICA, INC. | 〇 | 〇 | 〇 | |
| ALCOM ELECTRONICOS DE MEXICO, S.A. DE C.V. | 〇 | ||||
| ALPS ALPINE EUROPE GmbH | 〇 | 〇 | 〇 | ||
| ALPS ELECTRIC CZECH, s.r.o. | 〇 | 〇 | |||
| ALPINE ELECTRONICS MANUFACTURING OF EUROPE, LTD. | 〇 | ||||
| ALPS ALPINE (CHINA) CO., LTD. | 〇 | 〇 | 〇 | ||
| ALPS (SHANGHAI) INTERNATIONAL TRADING CO., LTD. | 〇 | 〇 | 〇 | ||
| DALIAN ALPS ELECTRONICS CO., LTD. | 〇 | 〇 | 〇 | ||
| NINGBO ALPS ELECTRONICS CO., LTD. | 〇 | 〇 | |||
| WUXI ALPS ELECTRONICS CO., LTD. | 〇 | ||||
| DONGGUAN ALPS ELECTRONICS CO., LTD. | 〇 | 〇 | 〇 | ||
| DALIAN ALPINE ELECTRONICS CO., LTD. | 〇 | 〇 | |||
| TAICANG ALPINE ELECTRONICS CO., LTD. | 〇 | ||||
| ALPS ELECTRONICS TAIWAN CO., LTD. | 〇 | 〇 | 〇 | ||
| ALPS ELECTRIC KOREA CO., LTD. | 〇 | 〇 | 〇 | ||
| ALPS ELECTRIC (MALAYSIA) SDN. BHD. | 〇 | 〇 | 〇 | ||
| ALPS ALPINE ASIA CO., LTD. | 〇 | 〇 | 〇 | ||
| ALPS ALPINE INDIA PRIVATE LIMITED | 〇 | 〇 | 〇 | ||
主要な事業系統図は以下のとおりです。
なお、当社子会社は複数セグメントに跨って事業展開を行っている会社が多いため、セグメント別に区分せず一括して記載しています。

(注)上記の系統図以外に31社の連結子会社及び30社の持分法適用会社が存在しています。