有価証券報告書-第94期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法、連結子会社は主に定額法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物付属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、当社及び国内連結子会社における主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10～50年
機械装置及び運搬具 4～10年
工具、器具及び備品 2～6年
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、当社及び国内連結子会社において、自社利用のソフトウエアの耐用年数については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。