- 6800
- 2026/10/09
- 時価
- 1113億円
- PER 予
- 19.44倍
- 2010年以降
- 3.61-39.9倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.75倍
- 2010年以降
- 0.39-2.62倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.37%
- ROE 予
- 8.97%
- ROA 予
- 5.94%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 111億8773万
- 2015年3月31日 +5.62%
- 118億1653万
個別
- 2014年3月31日
- 100億1732万
- 2015年3月31日 +6.19%
- 106億3719万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 連結損益計算書の売上高の10%以上を占める特定の顧客への売上高がないため、記載を省略しております。2015/06/26 14:32
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日) - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ース資産の内容2015/06/26 14:32
有形固定資産
主として、生産設備及び研究開発設備であります。 - #3 事業構造改善費用
- 事業構造改善費用は、一部連結子会社の事業構造改革の実行に伴い発生したものであります。2015/06/26 14:32
当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)内訳 金額(千円) 在庫処分損 4,725 固定資産減損損失 71,459 固定資産売却損 24,588 特別退職金 44,523
事業構造改善費用は、当社グループの事業構造改革の実行に伴い発生したものであります。 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 2015/06/26 14:32
2 固定資産の減価償却の方法 (1)有形固定資産(リース資産を除く)原則として定率法を採用しております。ただし、平成19年3月31日以前に取得したものについては、旧定率法を採用しております。また、建物(建物附属設備を除く)については平成10年4月1日以降に取得したものについては旧定額法を、平成19年4月1日以降に取得したものについては定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。建物 15年~50年構築物 10年~30年機械及び装置 8年工具、器具及び備品 2年~5年 (2)無形固定資産(リース資産を除く)ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。 (3)リース資産所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。 - #5 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内訳は、次のとおりであります。
(単位:千円)
2015/06/26 14:32前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)機械装置及び運搬具 85 269 工具、器具及び備品 62 11,041 合計 147 11,311 - #6 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。
(単位:千円)
2015/06/26 14:32前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)建物及び構築物 - 329 機械装置及び運搬具 2,938 5,639 工具、器具及び備品 27 7 合計 2,965 5,977 - #7 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。
(単位:千円)
2015/06/26 14:32前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)建物及び構築物 6,548 0 機械装置及び運搬具 19,866 11,180 工具、器具及び備品 4,162 7,547 合計 30,577 18,727 - #8 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2) 有形固定資産2015/06/26 14:32
(単位:千円) - #9 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2015/06/26 14:32
(単位:千円) - #10 減損損失に関する注記(連結)
- (経緯)2015/06/26 14:32
事業構造改善の一環として一部不採算事業からの撤退を決定したことにより、今後の利用計画が無く、投資額の回収が見込めない上記遊休資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、71,459千円の減損損失を計上いたしました。その内訳は、機械装置及び運搬具67,370千円並びに無形固定資産4,089千円であります。なお、上記の減損損失は特別損失の事業構造改善費用に含めて計上しております。
(グルーピングの方法) - #11 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度末における流動資産は、現金及び預金増加4億8千5百万円、売上債権増加5億4千万円、たな卸資産増加13億3千5百万円などにより、171億8千4百万円(前期末比24億2千1百万円の増加)となりました。2015/06/26 14:32
固定資産につきましては、中国・ベトナムでの二大主力生産拠点体制の確立に向けた設備投資による有形固定資産増加3億4千5百万円、時価上昇に伴う投資有価証券増加3億4千5百万円などにより、118億1千6百万円(前期末比6億2千8百万円の増加)となりました。
以上の結果、当連結会計年度末における資産合計は、290億円(前期末比30億5千万円の増加)となりました。 - #12 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 2015/06/26 14:32
①有形固定資産(リース資産を除く)原則として定率法を採用しております。ただし、平成19年3月31日以前に取得したものについては、旧定率法を採用しております。また、建物(建物附属設備を除く)については平成10年4月1日以降に取得したものについては旧定額法を、平成19年4月1日以降に取得したものについては定額法を採用しております。また、一部の連結子会社では定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。建物及び構築物 10年~50年機械装置及び運搬具 5年~8年工具、器具及び備品 2年~7年 ②無形固定資産(リース資産を除く)ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。