有価証券報告書-第75期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(1) 重要な資産の評価基準および評価方法
(イ)有価証券
当社はその他有価証券については、時価のあるもの……連結会計年度末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理
し、売却原価は総平均法)
時価のないもの……総平均法による原価法
(ロ)デリバティブ
時価法によっています。
(ハ)たな卸資産
当社は、製品、仕掛品については個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)、原材料については移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)により評価していますが、連結子会社は、主として先入先出法による低価法を採用しています。