6976 太陽誘電

6976
2024/09/18
時価
3668億円
PER 予
31.92倍
2010年以降
赤字-80.9倍
(2010-2024年)
PBR
1.03倍
2010年以降
0.56-3.29倍
(2010-2024年)
配当 予
3.19%
ROE 予
3.23%
ROA 予
1.81%
資料
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建物

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
104億1000万
2009年3月31日 -1.31%
102億7400万
2010年3月31日 -7.25%
95億2900万
2011年3月31日 -5.88%
89億6900万
2012年3月31日 +4.76%
93億9600万
2013年3月31日 -4.8%
89億4500万
2014年3月31日 -4.95%
85億200万
2015年3月31日 -6.03%
79億8900万
2016年3月31日 -2.69%
77億7400万
2017年3月31日 -2.44%
75億8400万
2018年3月31日 +9.92%
83億3600万
2019年3月31日 -5.12%
79億900万
2020年3月31日 +0.56%
79億5300万
2021年3月31日 -3.96%
76億3800万
2022年3月31日 -2.71%
74億3100万
2023年3月31日 +51.55%
112億6200万
2024年3月31日 -3.61%
108億5600万

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
有形固定資産
主として、工場及びオフィス(土地、建物及び構築物)であります。
②リース資産の減価償却の方法
2024/06/28 13:39
#2 会計方針に関する事項(連結)
要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産及び使用権資産を除く)
当社及び国内連結子会社は主として定率法によっております。ただし、当社及び国内連結子会社が1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。なお、耐用年数及び残存価額については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
また、在外連結子会社は主として定額法によっております。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定額法によっております。なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(主に5年)に基づく定額法によっております。
また、在外連結子会社は定額法によっております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
二 使用権資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2024/06/28 13:39
#3 固定資産売却益の注記
※4 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
前事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)当事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)
建物-百万円3百万円
機械及び装置1214
2024/06/28 13:39
#4 固定資産除売却損の注記(連結)
※6 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)
(固定資産除却損)
建物及び構築物346百万円296百万円
機械装置及び運搬具83285
2024/06/28 13:39
#5 減損損失に関する注記(連結)
前連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)
種類用途場所金額
建物及び構築物遊休福島県伊達市、他9百万円
機械装置及び運搬具遊休青森県黒石市、他10百万円
事業用資産については管理会計上の区分を基準に、遊休資産については個別物件単位で、また、本社・研究所等については共用資産として、資産グルーピングを行っております。
遊休資産については、今後の利用計画がなく、回収可能性が認められないことから、その帳簿価額を備忘価額まで減額し、当該減少額を減損損失として認識いたしました。
2024/06/28 13:39
#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
イ 有形固定資産(リース資産及び使用権資産を除く)
当社及び国内連結子会社は主として定率法によっております。ただし、当社及び国内連結子会社が1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。なお、耐用年数及び残存価額については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
また、在外連結子会社は主として定額法によっております。
2024/06/28 13:39
#7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
2024/06/28 13:39