当期純利益
連結
- 2011年3月31日
- -54億8900万
- 2012年3月31日 -293.42%
- -215億9500万
- 2013年3月31日
- 20億700万
- 2014年3月31日 +247.63%
- 69億7700万
- 2015年3月31日 +58.16%
- 110億3500万
- 2016年3月31日 +32.84%
- 146億5900万
- 2017年3月31日 -62.96%
- 54億3000万
- 2018年3月31日 +201.2%
- 163億5500万
- 2019年3月31日 +44.83%
- 236億8700万
- 2020年3月31日 -23.92%
- 180億2200万
- 2021年3月31日 +58.78%
- 286億1500万
- 2022年3月31日 +89.97%
- 543億6100万
- 2023年3月31日 -57.29%
- 232億1600万
個別
- 2015年3月31日
- 80億7200万
- 2016年3月31日 -31.99%
- 54億9000万
- 2017年3月31日
- -19億2800万
- 2018年3月31日
- 147億7700万
- 2019年3月31日 +89.86%
- 280億5500万
- 2020年3月31日 -94.44%
- 15億6100万
- 2021年3月31日 +843.24%
- 147億2400万
- 2022年3月31日 +182%
- 415億2200万
- 2023年3月31日 -62.67%
- 154億9900万
有報情報
- #1 ストックオプション制度の内容(連結)
- (4)業績条件等の行使の条件(※)については、当社取締役会において定める。2023/06/30 13:16
※業績連動プランについては、割当日の属する事業年度の自己資本当期純利益率の値に応じた数の新株予約権を行使可能とする条件を適用する。また、当該権利行使条件を満たさないことが確定した業績連動プランに係る新株予約権は放棄により消滅する。
(5)その他の条件については、株主総会の承認及び取締役会決議に基づき、当社と新株予約権の割当を受けた取締役との間で締結した「新株予約権割当契約書」に定めるところによる。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループは、中期経営計画2025に掲げた目標の実現に向けて自動車、情報インフラ・産業機器を中心とした注力すべき市場の売上比率を50%に高めることを目指しています。さらに、ハイエンド商品、高信頼性商品を中心とした高付加価値な電子部品を創出し、主力事業の積層セラミックコンデンサのさらなる成長に加え、インダクタと通信デバイスを強化してコア事業として確立していきます。また、需要拡大に対応するための継続的な能力増強に加え、環境対策やIT整備に向けた積極的な取り組みを実施し、5年間で3,000億円規模の設備投資を計画しています。2023/06/30 13:16
当連結会計年度の連結売上高は3,195億4百万円(前年同期比8.6%減)、営業利益は319億80百万円(前年同期比53.1%減)となりました。経常利益は為替差益11億36百万円などにより348億32百万円(前年同期比51.7%減)となりました。また、子会社のエルナー株式会社にかかる独占禁止法関連損失など特別損失39億2百万円を計上した結果、親会社株主に帰属する当期純利益は232億16百万円(前年同期比57.3%減)となりました。一部地域におけるロックダウン、世界経済の減速懸念などによるパソコンやスマートフォン、データセンターなどを中心とした生産台数の減少や在庫調整などにより、売上高及び各段階利益が減少しました。
当連結会計年度における期中平均の為替レートは1米ドル134.20円と前年同期の平均為替レートである1米ドル111.56円と比べ22.64円の円安となりました。 - #3 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2023/06/30 13:16
(注)1 1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 1株当たり純資産額 2,403.20円 2,548.15円 1株当たり当期純利益金額 433.46円 186.32円 潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額 432.19円 185.71円