6976 太陽誘電

6976
2026/04/03
時価
5677億円
PER 予
41.94倍
2010年以降
赤字-276.58倍
(2010-2025年)
PBR
1.61倍
2010年以降
0.56-3.29倍
(2010-2025年)
配当 予
2.06%
ROE 予
3.83%
ROA 予
2.14%
資料
Link
CSV,JSON

太陽誘電(6976)の構築物の推移 - 通期

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
6億1700万
2009年3月31日 +5.51%
6億5100万
2010年3月31日 -12.44%
5億7000万
2011年3月31日 -11.23%
5億600万
2012年3月31日 +18.38%
5億9900万
2013年3月31日 -9.68%
5億4100万
2014年3月31日 -10.54%
4億8400万
2015年3月31日 -8.88%
4億4100万
2016年3月31日 -3.17%
4億2700万
2017年3月31日 -2.81%
4億1500万
2018年3月31日 +37.59%
5億7100万
2019年3月31日 -3.85%
5億4900万
2020年3月31日 +0.73%
5億5300万
2021年3月31日 -1.63%
5億4400万
2022年3月31日 +22.79%
6億6800万
2023年3月31日 +39.97%
9億3500万
2024年3月31日 -5.13%
8億8700万
2025年3月31日 +24.13%
11億100万

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
有形固定資産
主として、工場及びオフィス(土地、建物及び構築物)であります。
②リース資産の減価償却の方法
2025/06/24 10:33
#2 会計方針に関する事項(連結)
要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産及び使用権資産を除く)
当社及び国内連結子会社は主として定率法によっております。ただし、当社及び国内連結子会社が1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。なお、耐用年数及び残存価額については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
また、在外連結子会社は主として定額法によっております。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定額法によっております。なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(主に5年)に基づく定額法によっております。
また、在外連結子会社は定額法によっております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
二 使用権資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2025/06/24 10:33
#3 固定資産除売却損の注記(連結)
※6 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
(固定資産除却損)
建物及び構築物296百万円308百万円
機械装置及び運搬具28586
2025/06/24 10:33
#4 減損損失に関する注記(連結)
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
種類用途場所金額
建物及び構築物遊休群馬県中之条町4百万円
機械装置及び運搬具遊休群馬県中之条町、他7百万円
事業用資産については管理会計上の区分を基準に、遊休資産については個別物件単位で、また、本社・研究所等については共用資産として、資産グルーピングを行っております。
遊休資産については、今後の利用計画がなく、回収可能性が認められないことから、その帳簿価額を備忘価額まで減額し、当該減少額を減損損失として認識いたしました。
2025/06/24 10:33
#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
イ 有形固定資産(リース資産及び使用権資産を除く)
当社及び国内連結子会社は主として定率法によっております。ただし、当社及び国内連結子会社が1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。なお、耐用年数及び残存価額については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
また、在外連結子会社は主として定額法によっております。
2025/06/24 10:33
#6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
2025/06/24 10:33

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