有価証券報告書-第71期(平成30年4月1日-平成31年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、当社及び国内連結子会社の建物・建物附属設備、2016年4月1日以後に取得した構築物、在外連結子会社については定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	6～50年
機械装置及び運搬具	6～7年
工具、器具及び備品	2～10年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法