固定資産
連結
- 2014年2月28日
- 181億9700万
- 2015年2月28日 +10.92%
- 201億8500万
個別
- 2014年2月28日
- 182億100万
- 2015年2月28日 +16.76%
- 212億5200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)セグメント資産の調整額は、事業セグメントに帰属しない本社管理部門の資産であり、主に共用資産、投資その他の資産が含まれております。2015/05/28 16:02
(3)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額には、事業セグメントに帰属しない設備投資額が含まれております。
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 調整額」の内容は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益又は損失(△)の調整額には、主に事業セグメントに帰属しない本社管理部門の一般管理費が含まれております。
(2)セグメント資産の調整額は、事業セグメントに帰属しない本社管理部門の資産であり、主に共用資産、投資その他の資産が含まれております。
(3)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額には、事業セグメントに帰属しない設備投資額が含まれております。
3 セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2015/05/28 16:02 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法
但し、平成10年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
(2) 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2015/05/28 16:02 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益
前連結会計年度(自 平成25年3月1日 至 平成26年2月28日)
固定資産売却益は、主として神戸市中央区の遊休土地の売却益であります。
当連結会計年度(自 平成26年3月1日 至 平成27年2月28日)
固定資産売却益は、主として機械装置及び運搬具の売却益であります。2015/05/28 16:02 - #5 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産2015/05/28 16:02
(単位:百万円) - #6 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※1 有形固定資産の減価償却累計額2015/05/28 16:02
前連結会計年度(平成26年2月28日) 当連結会計年度(平成27年2月28日) 有形固定資産の減価償却累計額 18,970 百万円 20,070 百万円 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2015/05/28 16:02
(単位:百万円) - #8 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 平成25年3月1日 至 平成26年2月28日)2015/05/28 16:02
当社グループは、原則として継続的に収支の把握を行っている管理会計上の区分(会社別、事業部別)を単位としてグルーピングを行っております。用途 場所 種類 減損損失(百万円) 産業用事業の製造設備(当社) 兵庫県西宮市 機械装置及び運搬具 1 有形固定資産その他 31 無形固定資産その他 20 合計 53
産業用事業において、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスとなる見込であるグループ単位については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。 - #9 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (単体簡素化に伴う財規第127条の適用および注記の免除等に係る表示方法の変更)2015/05/28 16:02
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。 - #10 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 流動資産は前連結会計年度末と比較して17億3千2百万円増加し、636億1千万円となりました。これは主に現金及び預金が減少したものの受取手形及び売掛金および原材料及び貯蔵品が増加したことによるものであります。2015/05/28 16:02
固定資産は前連結会計年度末と比較して19億8千8百万円増加し、201億8千5百万円となりました。これは主に投資有価証券が増加したことによるものであります。
この結果、当連結会計年度末の資産合計は前連結会計年度末と比較して37億2千1百万円増加して、837億9千5百万円となりました。 - #11 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産2015/05/28 16:02
主として定率法