有価証券報告書-第64期(平成26年3月1日-平成27年2月28日)

2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法
但し、平成10年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
(2) 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。