訂正有価証券報告書-第81期(2023/04/01-2024/03/31)
①戦略
従業員がいきいきと活躍し、成長することなしにはFutabaグループの成長はありません。そのため当社は人材を、会社で最も重要な資本であるとの考えから「人財」と表現します。
当社では、企業理念である「なくてはならない器材・サービスを創出し世界の発展に貢献する」を社会における存在意義としており、「自ら考え、提案力と行動力で会社の組織を動かせる人財」、「グローバルに活躍できる人財」、「新たな価値創造のできる人財」の育成が重要としています。そのため、人財戦略として「人財育成」「ダイバーシティの実現」「従業員の健康と安全の確保」「人権への取り組み」「働き方改革の推進」をマテリアリティと捉え、仕組みの構築と制度の充実を図るとともに、それによって多様な人財が仕事にやりがいを感じ、能力を最大限に発揮できるよう働きやすい職場づくりに取り組んでいきます。
特に直近では、事業センターや本部の枠を超えた学びの場を増強し、全体最適の視点を持って組織を動かしていける人財育成や、挑戦する企業風土醸成に注力しています。有能な人財採用強化の一環として、外国籍人財や他業界出身人財の採用も積極的に進めており、文化や価値観、考え方の違いを理解し、そこから生まれる新たな発想やアイデアの創出を進めています。
<ダイバーシティの実現>当社グループは、「女性活躍の促進」、「外国籍人財の雇用推進」、「障がい者の雇用推進」、「シニア人財の雇用推進」に取り組んでおり、その中でも女性活躍の促進は、加速を要する喫緊の課題と捉えています。現在、職域拡大を積極的に進めています。
<従業員の健康と安全の確保>当社は、毎年全社安全衛生統合管理者が全社安全衛生管理方針を出し、各職場ではこの方針に基づいた安全衛生に関する年間計画を策定し実行しています。また、社内安全衛生スローガンを毎年募集・選出し、全社に周知することで、従業員の安全衛生に対する意識の維持・向上を図っています。
また、暦年ゼロ災害を目標に掲げ、リスクアセスメント、安全教育と安全巡視の実施により、労働災害の未然防止に努めています。さらに、入社3年目の従業員を対象とする安全面に対する体験実習や、衛生面に対するセミナーを実施しています。
更にこの目標である暦年ゼロ災害は、グループ全体の目標として周知し、安全意識の向上に向けた啓蒙活動を推進しています。
<人権への取り組み>当社は、就業規則において人権の尊重やあらゆる差別的取り扱いを禁止することを明示しているほか、企業倫理を明文化した「社員倫理行動規範ガイドブック」を配付し、周知徹底を図っています。また、ハラスメント防止教育を定期的に実施しています。
<働き方改革の推進>当社は、従業員が生き生きと働ける「働きがい」のある職場環境を目指し、さまざまな労務管理の改善を実施しています。働き方改革として、フレックス、テレワーク、兼業・副業、育児・介護休職、短時間勤務および年次有給休暇の一斉行使などの制度を整備し、推進しています。また、全従業員を対象に毎年ストレスチェックを実施し、従業員自らがメンタルヘルス不調の未然防止を図るとともに、職場環境の改善に活用しています。
従業員がいきいきと活躍し、成長することなしにはFutabaグループの成長はありません。そのため当社は人材を、会社で最も重要な資本であるとの考えから「人財」と表現します。
当社では、企業理念である「なくてはならない器材・サービスを創出し世界の発展に貢献する」を社会における存在意義としており、「自ら考え、提案力と行動力で会社の組織を動かせる人財」、「グローバルに活躍できる人財」、「新たな価値創造のできる人財」の育成が重要としています。そのため、人財戦略として「人財育成」「ダイバーシティの実現」「従業員の健康と安全の確保」「人権への取り組み」「働き方改革の推進」をマテリアリティと捉え、仕組みの構築と制度の充実を図るとともに、それによって多様な人財が仕事にやりがいを感じ、能力を最大限に発揮できるよう働きやすい職場づくりに取り組んでいきます。
特に直近では、事業センターや本部の枠を超えた学びの場を増強し、全体最適の視点を持って組織を動かしていける人財育成や、挑戦する企業風土醸成に注力しています。有能な人財採用強化の一環として、外国籍人財や他業界出身人財の採用も積極的に進めており、文化や価値観、考え方の違いを理解し、そこから生まれる新たな発想やアイデアの創出を進めています。
<ダイバーシティの実現>当社グループは、「女性活躍の促進」、「外国籍人財の雇用推進」、「障がい者の雇用推進」、「シニア人財の雇用推進」に取り組んでおり、その中でも女性活躍の促進は、加速を要する喫緊の課題と捉えています。現在、職域拡大を積極的に進めています。
<従業員の健康と安全の確保>当社は、毎年全社安全衛生統合管理者が全社安全衛生管理方針を出し、各職場ではこの方針に基づいた安全衛生に関する年間計画を策定し実行しています。また、社内安全衛生スローガンを毎年募集・選出し、全社に周知することで、従業員の安全衛生に対する意識の維持・向上を図っています。
また、暦年ゼロ災害を目標に掲げ、リスクアセスメント、安全教育と安全巡視の実施により、労働災害の未然防止に努めています。さらに、入社3年目の従業員を対象とする安全面に対する体験実習や、衛生面に対するセミナーを実施しています。
更にこの目標である暦年ゼロ災害は、グループ全体の目標として周知し、安全意識の向上に向けた啓蒙活動を推進しています。
<人権への取り組み>当社は、就業規則において人権の尊重やあらゆる差別的取り扱いを禁止することを明示しているほか、企業倫理を明文化した「社員倫理行動規範ガイドブック」を配付し、周知徹底を図っています。また、ハラスメント防止教育を定期的に実施しています。
<働き方改革の推進>当社は、従業員が生き生きと働ける「働きがい」のある職場環境を目指し、さまざまな労務管理の改善を実施しています。働き方改革として、フレックス、テレワーク、兼業・副業、育児・介護休職、短時間勤務および年次有給休暇の一斉行使などの制度を整備し、推進しています。また、全従業員を対象に毎年ストレスチェックを実施し、従業員自らがメンタルヘルス不調の未然防止を図るとともに、職場環境の改善に活用しています。