有価証券報告書-第83期(2025/04/01-2026/03/31)
④人的資本・多様性への取り組み
従業員が生き生きと活躍することなしにはFutabaグループの成長はありません。そのため、当社は人材を最も重要な資本であるとの考えから「人財」と表現しています。
持続可能な社会の実現に向けては、当社が社会に必要とされる商品・サービスの提供を継続することが重要であり、これは当社の企業理念「なくてはならない器材・サービスを創出し、世界の発展に貢献する」に基づくものであります。過去においては、既存の手法や考え方からの転換が十分でない状況がありましたが、企業価値向上に資する人財の育成を最重要課題と位置付け、継続的な改革とその施策の推進に取り組んでおります。
<人材育成>2025年度は “創出” を目指した新事業創造のための思考力を鍛える機会、異なる文化や考え方の背景を理解するトレーニングを通じたグローバル人財の必須要件の本質的見直し、経営層と幹部候補が合同で部下との関係の質に注目したコーチングを学び実践を継続するなど、全従業員が学びをきっかけとして自ら挑戦する流れを徹底しました。2026年度もより強化して継続します。管理職候補は半期毎に新たに選出され、現管理職の学び直し希望者と共に現代のマネジメントとは何であるのかを仲間と議論しながら学び、近い未来の実践の時に備えています。
<ダイバーシティの実現>中途採用及び新卒採用の拡大に伴い、多様な人財の確保が進んでおり、外国籍従業員の比率も上昇しております。これにより、多様な価値観を受容する組織風土の醸成が進展しております。また、女性活躍推進についても継続的に取り組んでおります。なお、女性管理職比率は前年度から大きな変動はないものの、その下位等級における女性人財は着実に増加しており、将来的な管理職層の拡充に向けた基盤を強化しております。
これらの取組みにより、従業員が変化を前向きに捉え、心理的安全性の確保のもとで主体性を発揮し、やりがいを感じながら次の挑戦へとつながる環境の整備を進め、挑戦と成長が循環する組織文化の浸透を目指しております。
<従業員の健康と安全の確保>当社は、毎年全社安全衛生統合管理者が全社安全衛生管理方針を出し、各職場ではこの方針に基づいた安全衛生に関する年間計画を策定し実行しています。また、社内安全衛生スローガンを毎年募集・選出し、全社に周知することで、従業員の安全衛生に対する意識の維持・向上を図っています。
また、暦年ゼロ災害を目標に掲げ、リスクアセスメント、安全教育と安全巡視の実施により、労働災害の未然防止に努めています。さらに、業務にも慣れ後輩への指導的立場となり始める新卒3年目を終了する従業員を対象として、メンタル疾病予防と労働災害ゼロに対する意識の定着を目的とした安全衛生教育を実施しています。暦年ゼロ災害については、グループ全体の目標として周知し、安全意識の向上に向けた啓蒙活動を推進しています。
<人権への取り組み>当社は、就業規則において人権の尊重やあらゆる差別的取り扱いを禁止することを明示しているほか、企業倫理を明文化した「社員倫理行動規範ガイドブック」を全従業員に配付し、周知徹底を図っています。また、全従業員を対象とし、ハラスメント防止教育を定期的に実施しています。
<働き方改革の推進>当社は、従業員が生き生きと働ける「働きがい」のある職場環境を目指し、さまざまな労務管理の改善を実施しています。働き方改革として、フレックス、テレワーク、兼業・副業、育児・介護休職、短時間勤務および年次有給休暇の一斉行使などの制度を整備し、推進しています。また、全従業員を対象に毎年ストレスチェックを実施し、従業員自らがメンタルヘルス不調の未然防止を図るとともに、職場環境の改善に活用しています。
従業員が生き生きと活躍することなしにはFutabaグループの成長はありません。そのため、当社は人材を最も重要な資本であるとの考えから「人財」と表現しています。
持続可能な社会の実現に向けては、当社が社会に必要とされる商品・サービスの提供を継続することが重要であり、これは当社の企業理念「なくてはならない器材・サービスを創出し、世界の発展に貢献する」に基づくものであります。過去においては、既存の手法や考え方からの転換が十分でない状況がありましたが、企業価値向上に資する人財の育成を最重要課題と位置付け、継続的な改革とその施策の推進に取り組んでおります。
<人材育成>2025年度は “創出” を目指した新事業創造のための思考力を鍛える機会、異なる文化や考え方の背景を理解するトレーニングを通じたグローバル人財の必須要件の本質的見直し、経営層と幹部候補が合同で部下との関係の質に注目したコーチングを学び実践を継続するなど、全従業員が学びをきっかけとして自ら挑戦する流れを徹底しました。2026年度もより強化して継続します。管理職候補は半期毎に新たに選出され、現管理職の学び直し希望者と共に現代のマネジメントとは何であるのかを仲間と議論しながら学び、近い未来の実践の時に備えています。
<ダイバーシティの実現>中途採用及び新卒採用の拡大に伴い、多様な人財の確保が進んでおり、外国籍従業員の比率も上昇しております。これにより、多様な価値観を受容する組織風土の醸成が進展しております。また、女性活躍推進についても継続的に取り組んでおります。なお、女性管理職比率は前年度から大きな変動はないものの、その下位等級における女性人財は着実に増加しており、将来的な管理職層の拡充に向けた基盤を強化しております。
これらの取組みにより、従業員が変化を前向きに捉え、心理的安全性の確保のもとで主体性を発揮し、やりがいを感じながら次の挑戦へとつながる環境の整備を進め、挑戦と成長が循環する組織文化の浸透を目指しております。
<従業員の健康と安全の確保>当社は、毎年全社安全衛生統合管理者が全社安全衛生管理方針を出し、各職場ではこの方針に基づいた安全衛生に関する年間計画を策定し実行しています。また、社内安全衛生スローガンを毎年募集・選出し、全社に周知することで、従業員の安全衛生に対する意識の維持・向上を図っています。
また、暦年ゼロ災害を目標に掲げ、リスクアセスメント、安全教育と安全巡視の実施により、労働災害の未然防止に努めています。さらに、業務にも慣れ後輩への指導的立場となり始める新卒3年目を終了する従業員を対象として、メンタル疾病予防と労働災害ゼロに対する意識の定着を目的とした安全衛生教育を実施しています。暦年ゼロ災害については、グループ全体の目標として周知し、安全意識の向上に向けた啓蒙活動を推進しています。
<人権への取り組み>当社は、就業規則において人権の尊重やあらゆる差別的取り扱いを禁止することを明示しているほか、企業倫理を明文化した「社員倫理行動規範ガイドブック」を全従業員に配付し、周知徹底を図っています。また、全従業員を対象とし、ハラスメント防止教育を定期的に実施しています。
<働き方改革の推進>当社は、従業員が生き生きと働ける「働きがい」のある職場環境を目指し、さまざまな労務管理の改善を実施しています。働き方改革として、フレックス、テレワーク、兼業・副業、育児・介護休職、短時間勤務および年次有給休暇の一斉行使などの制度を整備し、推進しています。また、全従業員を対象に毎年ストレスチェックを実施し、従業員自らがメンタルヘルス不調の未然防止を図るとともに、職場環境の改善に活用しています。