有価証券報告書-第72期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
有報資料
当社グループは、産業構造の変化などの外部環境に左右されない強い経営体質への変革に取り組みます。そのために、市場や技術などの動向を敏感に捉える情報収集力と迅速な行動を以って事業活動に邁進すると共に、強固な事業基盤と強靭な収益体質への転換を目指した「構造改革プロジェクト」のもと、平成27年4月からさらなる職務遂行能力の発揮度合、業績貢献度を重視すると共に、自身や周囲の成長を促しているかという観点で、新たな人事・報酬制度を施行し、また、継続施策として成長戦略に基づく経営資源の集中投入や業務効率の抜本的な改善、子会社の統廃合を含めた組織体制の再編、事業構造の改革を推し進めます。
海外におきましては、電子部品事業では、蛍光表示管の収益力を確保すべく生産効率の最適化を進めます。モジュール製品につきましては、従来製品に加え、米国、台湾での受託製造事業を拡大し、売上げの増大、収益力の向上をはかります。新規事業につきましては、有機ELディスプレイやタッチパネルの海外生産ラインのさらなる効率化を進めると共に、車載向け量産ラインの拡充をはかります。電子機器事業では、ホビー用ラジコン機器につきましては、海外での開発機能をさらに充実させ、魅力のある新製品を継続的かつタイムリーに投入し、市場の活性化をはかると共に、産業用ラジコン機器においても、新用途開拓を積極的に進めます。生産器材事業では、中国・アセアン地域における製品の拡充や新たな拠点展開を見据えたマーケティング活動を継続し、需要が見込める地域へ積極的に経営資源を投入します。
国内におきましては、電子部品事業では、ヘッドアップディスプレイなど高付加価値用途の蛍光表示管の開発を推進します。有機EL事業につきましては、フィルムタイプの有機ELディスプレイ生産ラインの効率性を高め、タッチパネルは車載用途への展開をさらに加速させます。電子機器事業では、ホビーおよび産業用ラジコンで培った無線・制御技術を応用したソリューション提案により、新事業領域へのビジネスチャンスを捉え、コマンド方式サーボモーターやアクチュエータなどの新分野への事業展開を進めます。生産器材事業では、市場ニーズを捉えたプレートの製品ラインアップの強化による販売の拡大や成形合理化関連製品の拡充をはかります。
研究・開発につきましては、商品化のスピードを加速させると共に、周辺技術開発にもさらに注力します。今後も市場に密着した新技術開発を進展させ、将来の柱となる事業の創成を積極的に進めます。また、グループ全体の総合的な技術力の向上をはかるため、引き続き外部の専門機関とのアライアンスを進めます。
投資全般につきましては、中長期的な事業の拡大と経営基盤の強化を目的に実施しておりますが、投資効果の最大化に向け、さらなる経営資源の効率的な配分に取り組みます。
今後の継続的な成長を実現していくため、リスク管理の強化やコーポレート・ガバナンス体制の一層の充実などにも積極的に取り組みます。
海外におきましては、電子部品事業では、蛍光表示管の収益力を確保すべく生産効率の最適化を進めます。モジュール製品につきましては、従来製品に加え、米国、台湾での受託製造事業を拡大し、売上げの増大、収益力の向上をはかります。新規事業につきましては、有機ELディスプレイやタッチパネルの海外生産ラインのさらなる効率化を進めると共に、車載向け量産ラインの拡充をはかります。電子機器事業では、ホビー用ラジコン機器につきましては、海外での開発機能をさらに充実させ、魅力のある新製品を継続的かつタイムリーに投入し、市場の活性化をはかると共に、産業用ラジコン機器においても、新用途開拓を積極的に進めます。生産器材事業では、中国・アセアン地域における製品の拡充や新たな拠点展開を見据えたマーケティング活動を継続し、需要が見込める地域へ積極的に経営資源を投入します。
国内におきましては、電子部品事業では、ヘッドアップディスプレイなど高付加価値用途の蛍光表示管の開発を推進します。有機EL事業につきましては、フィルムタイプの有機ELディスプレイ生産ラインの効率性を高め、タッチパネルは車載用途への展開をさらに加速させます。電子機器事業では、ホビーおよび産業用ラジコンで培った無線・制御技術を応用したソリューション提案により、新事業領域へのビジネスチャンスを捉え、コマンド方式サーボモーターやアクチュエータなどの新分野への事業展開を進めます。生産器材事業では、市場ニーズを捉えたプレートの製品ラインアップの強化による販売の拡大や成形合理化関連製品の拡充をはかります。
研究・開発につきましては、商品化のスピードを加速させると共に、周辺技術開発にもさらに注力します。今後も市場に密着した新技術開発を進展させ、将来の柱となる事業の創成を積極的に進めます。また、グループ全体の総合的な技術力の向上をはかるため、引き続き外部の専門機関とのアライアンスを進めます。
投資全般につきましては、中長期的な事業の拡大と経営基盤の強化を目的に実施しておりますが、投資効果の最大化に向け、さらなる経営資源の効率的な配分に取り組みます。
今後の継続的な成長を実現していくため、リスク管理の強化やコーポレート・ガバナンス体制の一層の充実などにも積極的に取り組みます。