リオン(6823)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 13億2073万
- 2009年3月31日 -69.35%
- 4億482万
- 2009年12月31日 +20.59%
- 4億8816万
- 2010年3月31日 +57.05%
- 7億6664万
- 2010年6月30日 -78.03%
- 1億6843万
- 2010年9月30日 +304.62%
- 6億8151万
- 2010年12月31日 +39.1%
- 9億4796万
- 2011年3月31日 +41.16%
- 13億3812万
- 2011年6月30日 -82.22%
- 2億3791万
- 2011年9月30日 +142.44%
- 5億7682万
- 2011年12月31日 +39.92%
- 8億710万
- 2012年3月31日 +62.22%
- 13億925万
- 2012年6月30日 -84.99%
- 1億9650万
- 2012年9月30日 +205.17%
- 5億9966万
- 2012年12月31日 +85.7%
- 11億1358万
- 2013年3月31日 +55.51%
- 17億3170万
- 2013年6月30日 -77.24%
- 3億9407万
- 2013年9月30日 +129.03%
- 9億255万
- 2013年12月31日 +42.49%
- 12億8602万
- 2014年3月31日 +70.44%
- 21億9190万
- 2014年6月30日 -85.34%
- 3億2138万
- 2014年9月30日 +202.74%
- 9億7296万
- 2014年12月31日 +55.86%
- 15億1646万
- 2015年3月31日 +53.78%
- 23億3200万
- 2015年6月30日 -85.2%
- 3億4502万
- 2015年9月30日 +157.65%
- 8億8896万
- 2015年12月31日 +61.56%
- 14億3618万
- 2016年3月31日 +57.98%
- 22億6889万
- 2016年6月30日 -92.31%
- 1億7439万
- 2016年9月30日 +269.92%
- 6億4511万
- 2016年12月31日 +72.39%
- 11億1211万
- 2017年3月31日 +67.93%
- 18億6757万
- 2017年6月30日 -77.66%
- 4億1715万
- 2017年9月30日 +139.8%
- 10億34万
- 2017年12月31日 +79.9%
- 17億9965万
- 2018年3月31日 +42.94%
- 25億7246万
- 2018年6月30日 -80.75%
- 4億9507万
- 2018年9月30日 +113.64%
- 10億5767万
- 2018年12月31日 +73.52%
- 18億3528万
- 2019年3月31日 +47.29%
- 27億311万
- 2019年6月30日 -76.79%
- 6億2729万
- 2019年9月30日 +123.17%
- 13億9993万
- 2019年12月31日 +30.15%
- 18億2207万
- 2020年3月31日 +36.4%
- 24億8526万
- 2020年6月30日 -89.46%
- 2億6189万
- 2020年9月30日 +222.83%
- 8億4547万
- 2020年12月31日 +78.66%
- 15億1055万
- 2021年3月31日 +47.01%
- 22億2069万
- 2021年6月30日 -76.74%
- 5億1663万
- 2021年9月30日 +132.94%
- 12億345万
- 2021年12月31日 +80.56%
- 21億7294万
- 2022年3月31日 +42.89%
- 31億499万
- 2022年6月30日 -86.24%
- 4億2712万
- 2022年9月30日 +146.35%
- 10億5222万
- 2022年12月31日 +85.27%
- 19億4942万
- 2023年3月31日 +45.9%
- 28億4428万
- 2023年6月30日 -67.19%
- 9億3326万
- 2023年9月30日 +81.59%
- 16億9468万
- 2023年12月31日 +54.97%
- 26億2624万
- 2024年3月31日 +32.31%
- 34億7488万
- 2024年6月30日 -80.11%
- 6億9120万
- 2024年9月30日 +154.86%
- 17億6163万
- 2024年12月31日 +74.26%
- 30億6973万
- 2025年3月31日 +31.41%
- 40億3398万
- 2025年6月30日 -79.43%
- 8億2964万
- 2025年9月30日 +139.25%
- 19億8496万
- 2025年12月31日 +54.42%
- 30億6522万
個別
- 2008年3月31日
- 8億9690万
- 2009年3月31日 -85.2%
- 1億3277万
- 2010年3月31日 +262.5%
- 4億8130万
- 2011年3月31日 +95.12%
- 9億3910万
- 2012年3月31日 -15.18%
- 7億9652万
- 2013年3月31日 +59.97%
- 12億7418万
- 2014年3月31日 +24.3%
- 15億8385万
- 2015年3月31日 +15.78%
- 18億3384万
- 2016年3月31日 -4.89%
- 17億4419万
- 2017年3月31日 -21.31%
- 13億7241万
- 2018年3月31日 +57.42%
- 21億6040万
- 2019年3月31日 +4.48%
- 22億5713万
- 2020年3月31日 -9.02%
- 20億5363万
- 2021年3月31日 -11.14%
- 18億2490万
- 2022年3月31日 +41.83%
- 25億8831万
- 2023年3月31日 -18.6%
- 21億686万
- 2024年3月31日 +32.69%
- 27億9560万
- 2025年3月31日 +23.83%
- 34億6190万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法2025/06/25 13:58
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」と同一であります。報告セグメントの利益は連結財務諸表の営業利益と一致し、報告セグメントの資産は連結財務諸表の資産合計と一致しております。
3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額に関する情報 - #2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」と同一であります。報告セグメントの利益は連結財務諸表の営業利益と一致し、報告セグメントの資産は連結財務諸表の資産合計と一致しております。2025/06/25 13:58 - #3 役員報酬(連結)
- d.業績連動報酬等に関する事項2025/06/25 13:58
業績連動報酬の決定においては、各事業年度の連結営業利益と連結経常利益の実績値、並びに従業員の賞与水準や株主への配当実施額等を総合的に評価し算出した額を翌事業年度の月例の基本報酬額に加算して支給することとしております。また、担当部門を有する取締役については、担当部門別の計画等の達成度を総合的に評価し加味することとしております。
なお、当事業年度における業績連動報酬に係る指標の実績値は、前連結会計年度における営業利益34億7,488万円並びに経常利益35億6,287万円となっております。 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (2) 経営方針2025/06/25 13:58
当社グループは、既存事業のさらなる成長はもちろんのこと、経営資源の有効活用を図り、あらゆるイノベーションによって新たなビジネスモデルを創出することを中期的な経営方針としております。その実現のため、「売上高350億円」「売上高営業利益率15%」及び「自己資本当期純利益率(ROE)10%」を2031年3月期までに達成すべき経営指標として掲げて取り組んでまいります。
(3) 経営環境 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度におけるわが国の経済は、不安定な国際情勢に起因する資源・エネルギー価格の高騰や欧米との金利差による円安傾向の継続に加えて、アメリカの政権交代による政策動向など先行きは依然として不透明な状況が続いております。2025/06/25 13:58
このような中、当社グループの業績につきましては微粒子計測器事業の販売が特に好調であったことから、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益は、いずれも過去最高を更新いたしました。
[微粒子計測器事業] - #6 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- のれんについては、被取得企業の今後の事業展開によって期待される将来の超過収益力として、取得原価と被取得企業の識別可能資産および負債の企業結合日時点の時価との差額で計上しております。2025/06/25 13:58
のれんの評価における重要な会計上の見積りに用いた主要な仮定は、経営者が承認した事業計画における売上高及び営業利益の将来予測であります。のれんについては、減損の兆候の有無を検討し、減損の兆候を識別した場合には、のれんの残存償却年数に対応する期間における割引前将来キャッシュ・フローを事業計画に基づいて算定し、帳簿価額と比較して減損損失の認識の要否を判定します。仮に、減損損失の認識が必要と判定された場合、当該のれんについては、回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として認識します。
なお、当社は、事業計画の達成状況をモニタリングすることによって、減損の兆候の有無の判定を行っておりますが、当連結会計年度においては、のれんについて減損の兆候は識別されておりません。