リオン（6823）の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 7億3760万
- 2009年3月31日 -25.13%
- 5億5225万
- 2010年3月31日 +26.93%
- 7億95万
- 2010年12月31日 -45.9%
- 3億7924万
- 2011年3月31日 +89.62%
- 7億1913万
- 2011年6月30日 -46.8%
- 3億8258万
- 2011年9月30日 +92.53%
- 7億3660万
- 2011年12月31日 -42.57%
- 4億2306万
- 2012年3月31日 +72.25%
- 7億2872万
- 2012年6月30日 -46.88%
- 3億8707万
- 2012年9月30日 +89.68%
- 7億3420万
- 2012年12月31日 -46.15%
- 3億9534万
- 2013年3月31日 +96.18%
- 7億7559万
- 2013年6月30日 -47.98%
- 4億343万
- 2013年9月30日 +99.63%
- 8億536万
- 2013年12月31日 -48.02%
- 4億1859万
- 2014年3月31日 +92.46%
- 8億561万
- 2014年6月30日 -46.6%
- 4億3023万
- 2014年9月30日 +86.38%
- 8億187万
- 2014年12月31日 -45.98%
- 4億3321万
- 2015年3月31日 +96.77%
- 8億5242万
- 2015年6月30日 -43.59%
- 4億8082万
- 2015年9月30日 +67.97%
- 8億762万
- 2015年12月31日 -45.38%
- 4億4109万
- 2016年3月31日 +85.4%
- 8億1780万
- 2016年6月30日 -49.13%
- 4億1599万
- 2016年9月30日 +100.93%
- 8億3587万
- 2016年12月31日 -48.46%
- 4億3077万
- 2017年3月31日 +93.26%
- 8億3251万
- 2017年6月30日 -46.25%
- 4億4750万
- 2017年9月30日 +96.16%
- 8億7783万
- 2017年12月31日 -47.64%
- 4億5965万
- 2018年3月31日 +116.7%
- 9億9607万
- 2018年6月30日 -53.09%
- 4億6727万
- 2018年9月30日 +97.74%
- 9億2401万
- 2018年12月31日 -46.07%
- 4億9828万
- 2019年3月31日 +104.12%
- 10億1709万
- 2019年6月30日 -51.03%
- 4億9802万
- 2019年9月30日 +95.04%
- 9億7136万
- 2019年12月31日 -46.09%
- 5億2370万
- 2020年3月31日 +93.63%
- 10億1405万
- 2020年6月30日 -83.19%
- 1億7044万
- 2020年9月30日 +353.45%
- 7億7288万
- 2020年12月31日 -39.63%
- 4億6655万
- 2021年3月31日 +98.87%
- 9億2785万
- 2021年6月30日 -53.77%
- 4億2890万
- 2021年9月30日 +106.4%
- 8億8527万
- 2021年12月31日 -40.17%
- 5億2968万
- 2022年3月31日 +101.22%
- 10億6580万
- 2022年6月30日 -52.42%
- 5億707万
- 2022年9月30日 +80.71%
- 9億1631万
- 2022年12月31日 -45.1%
- 5億305万
- 2023年3月31日 +117.31%
- 10億9318万
- 2023年6月30日 -53.75%
- 5億560万
- 2023年9月30日 +99.64%
- 10億937万
- 2023年12月31日 -43%
- 5億7534万
- 2024年3月31日 +108.81%
- 12億137万
- 2024年6月30日 -51.87%
- 5億7820万
- 2024年9月30日 +87.43%
- 10億8375万
- 2024年12月31日 -38.81%
- 6億6313万
- 2025年3月31日 +87.53%
- 12億4357万
- 2025年6月30日 -53.91%
- 5億7312万
- 2025年9月30日 +92.07%
- 11億79万
- 2025年12月31日 -39.64%
- 6億6449万
- 2026年3月31日 +94.01%
- 12億8914万
- 2026年6月30日 -52.27%
- 6億1534万
個別
- 2008年3月31日
- 5億3700万
- 2009年3月31日 -21.54%
- 4億2135万
- 2010年3月31日 +34.82%
- 5億6805万
- 2011年3月31日 -0.21%
- 5億6683万
- 2012年3月31日 -0.18%
- 5億6584万
- 2013年3月31日 +6.36%
- 6億183万
- 2014年3月31日 +5.31%
- 6億3380万
- 2015年3月31日 +6.96%
- 6億7792万
- 2016年3月31日 -6.49%
- 6億3393万
- 2017年3月31日 -1.29%
- 6億2576万
- 2018年3月31日 +22.66%
- 7億6755万
- 2019年3月31日 +0.73%
- 7億7319万
- 2020年3月31日 -1.26%
- 7億6347万
- 2021年3月31日 -9.8%
- 6億8868万
- 2022年3月31日 +15.84%
- 7億9775万
- 2023年3月31日 -4.56%
- 7億6141万
- 2024年3月31日 +14.33%
- 8億7053万
- 2025年3月31日 +1.8%
- 8億8621万
- 2026年3月31日 +3.75%
- 9億1941万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は以下のとおりであります。2026/06/24 9:53
おおよその割合前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 貸倒引当金繰入額 △51 千円 26 千円 賞与引当金繰入額 339,073 千円 319,492 千円 退職給付費用 84,402 千円 72,314 千円
- #2 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
移動平均法に基づく原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
ただし、貯蔵品については最終仕入原価法によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2026/06/24 9:53建物及び構築物 3～50年 機械装置及び運搬具 5～11年 工具、器具及び備品 2～20年 - #3 引当金明細表（連結）
- (単位:千円)2026/06/24 9:53
(注) 計上理由及び額の算定方法は、重要な会計方針に記載しております。科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 232,201 26 60,200 172,027 賞与引当金 886,216 919,414 886,216 919,414 製品保証引当金 248,300 293,645 248,300 293,645 - #4 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 9:53
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 271,359 千円 289,799 千円 退職給付引当金 377,291 千円 352,812 千円
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 9:53
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 384,570 千円 410,211 千円 退職給付に係る負債 169,039 千円 470,337 千円
- #6 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)によっております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法によっております。
2 棚卸資産の評価基準及び評価方法
棚卸資産
移動平均法に基づく原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
ただし、貯蔵品については最終仕入原価法によっております。
3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2026/06/24 9:53建物 3～50年 構築物 7～30年 機械及び装置 5～11年 工具、器具及び備品 2～15年
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
