- 6835
- 2026/08/26
- 時価
- 271億円
- PER 予
- 9.26倍
- 2009年以降
- 赤字-148.19倍
（2009-2025年） - PBR
- 1.26倍
- 2009年以降
- 0.35-7.13倍
（2009-2025年） - 配当 予
- 3.47%
- ROE 予
- 13.6%
- ROA 予
- 5.87%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
アライドテレシス HD（6835）の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 2億3600万
- 2009年12月31日 -12.74%
- 2億594万
- 2010年12月31日 +24.76%
- 2億5693万
- 2011年3月31日 +61.59%
- 4億1519万
- 2011年6月30日 -2.34%
- 4億546万
- 2011年9月30日 +93.02%
- 7億8264万
- 2011年12月31日 -59.07%
- 3億2034万
- 2012年3月31日 +43.07%
- 4億5831万
- 2012年6月30日 -17.68%
- 3億7727万
- 2012年9月30日 +84.23%
- 6億9504万
- 2012年12月31日 -37.56%
- 4億3397万
- 2013年3月31日 +59.38%
- 6億9165万
- 2013年6月30日 -39.14%
- 4億2094万
- 2013年9月30日 +81.17%
- 7億6265万
- 2013年12月31日 -69.94%
- 2億2925万
- 2014年3月31日 +45.7%
- 3億3401万
- 2014年6月30日 -11.94%
- 2億9411万
- 2014年9月30日 +50.32%
- 4億4211万
- 2014年12月31日 -29.25%
- 3億1279万
- 2015年3月31日 +70.99%
- 5億3483万
- 2015年6月30日 -63.03%
- 1億9772万
- 2015年9月30日 +76.99%
- 3億4996万
- 2015年12月31日 -67.12%
- 1億1507万
- 2016年3月31日 +40.79%
- 1億6200万
- 2016年6月30日 -42.23%
- 9359万
- 2016年9月30日 +71.41%
- 1億6043万
- 2016年12月31日 -29.6%
- 1億1293万
- 2017年3月31日 -3.48%
- 1億900万
- 2017年6月30日 +4.67%
- 1億1409万
- 2017年9月30日 +61.19%
- 1億8390万
- 2017年12月31日 -14.04%
- 1億5809万
- 2018年3月31日 -9.23%
- 1億4350万
- 2018年6月30日 +18.86%
- 1億7057万
- 2018年9月30日 +16.23%
- 1億9826万
- 2018年12月31日 -48.12%
- 1億285万
- 2019年3月31日 +83.35%
- 1億8858万
- 2019年6月30日 -13.92%
- 1億6233万
- 2019年9月30日 +83.85%
- 2億9845万
- 2019年12月31日 -64.79%
- 1億508万
- 2020年3月31日 +40.59%
- 1億4773万
- 2020年6月30日 +0.56%
- 1億4856万
- 2020年9月30日 -16.62%
- 1億2387万
- 2020年12月31日 +74.39%
- 2億1601万
- 2021年3月31日 -21.67%
- 1億6921万
- 2021年6月30日 +35.71%
- 2億2963万
- 2021年9月30日 -7.3%
- 2億1288万
- 2021年12月31日 +61.13%
- 3億4300万
- 2022年3月31日 -34.41%
- 2億2496万
- 2022年6月30日 +149.98%
- 5億6236万
- 2022年9月30日 +11.93%
- 6億2943万
- 2022年12月31日 +1.6%
- 6億3950万
- 2023年3月31日 -55.87%
- 2億8221万
- 2023年6月30日 +111.75%
- 5億9760万
- 2023年9月30日 -28.83%
- 4億2533万
- 2023年12月31日 +41.97%
- 6億387万
- 2024年3月31日 -45.39%
- 3億2979万
- 2024年6月30日 +101.46%
- 6億6440万
- 2024年9月30日 -27.93%
- 4億7884万
- 2024年12月31日 +35.34%
- 6億4805万
- 2025年3月31日 -51.18%
- 3億1641万
- 2025年6月30日 +98.93%
- 6億2944万
- 2025年9月30日 -35.85%
- 4億381万
- 2025年12月31日 +57.89%
- 6億3755万
- 2026年3月31日 -45.62%
- 3億4668万
- 2026年6月30日 +96.29%
- 6億8049万
個別
- 2008年12月31日
- 3007万
- 2009年12月31日 -19.77%
- 2413万
- 2010年12月31日 +45%
- 3499万
- 2011年12月31日 -22.05%
- 2727万
- 2012年12月31日 +3.38%
- 2819万
- 2013年12月31日 -66%
- 958万
- 2014年12月31日 +68.72%
- 1617万
- 2015年12月31日 -81.46%
- 300万
- 2016年12月31日 -61.67%
- 115万
- 2017年12月31日 +21.74%
- 140万
- 2018年12月31日 +57.36%
- 220万
- 2019年12月31日 -59.15%
- 90万
- 2020年12月31日 +209.33%
- 278万
- 2021年12月31日 +306.14%
- 1130万
- 2022年12月31日 +121.38%
- 2503万
- 2023年12月31日 +22.8%
- 3073万
- 2024年12月31日 +10.4%
- 3393万
- 2025年12月31日 +25%
- 4242万
有報情報
- #1 その他の営業費用に関する注記
- ※2 その他の営業費用(一般管理費)の主な費目及び金額は次のとおりであります。2026/03/30 15:01
前事業年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当事業年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 賞与 4,439 千円 6,293 千円 賞与引当金繰入額 3,198 千円 8,483 千円 報酬手当 134,773 千円 110,208 千円 - #2 主要な販売費及び一般管理費（連結）
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりです。2026/03/30 15:01
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 研究開発費 5,116,486 千円 4,958,386 千円 賞与引当金繰入額 648,050 千円 637,559 千円 退職給付費用 97,486 千円 121,595 千円 - #3 会計方針に関する事項（連結）
- デリバティブ
時価法によっております。2026/03/30 15:01 - #4 引当金明細表（連結）
- 【引当金明細表】2026/03/30 15:01
区分 当期首残高(千円) 当期増加額(千円) 当期減少額(千円) 当期末残高(千円) 貸倒引当金 1,343,942 - 363,245 980,696 賞与引当金 33,936 42,420 33,936 42,420 関係会社事業損失引当金 4,326,648 598,376 - 4,925,024 - #5 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産の発生の主な原因別の内訳2026/03/30 15:01
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2024年12月31日) 当事業年度(2025年12月31日) 関係会社株式評価損 4,093,110 千円 4,221,280 千円 賞与引当金 12,422 千円 15,873 千円 退職給付引当金 4,421 千円 13,283 千円
- #6 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別内訳2026/03/30 15:01
繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目が含まれております。前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) 減損損失 125,176 千円 110,530 千円 賞与引当金 195,981 千円 195,504 千円 その他 531,984 千円 656,810 千円
- #7 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
主な耐用年数
建物(3年～38年)
構築物(10年～15年)
工具、器具及び備品(3年～20年)2026/03/30 15:01
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
