富士通コンポーネント（6719）の固定資産の推移 - 四半期
連結
- 2008年3月31日
- 158億7800万
- 2009年3月31日 -14.96%
- 135億300万
- 2010年3月31日 -7.36%
- 125億900万
- 2010年12月31日 +0.54%
- 125億7600万
- 2011年3月31日 +7.87%
- 135億6600万
- 2011年6月30日 -1.22%
- 134億
- 2011年9月30日 -6.29%
- 125億5700万
- 2011年12月31日 -0.9%
- 124億4400万
- 2012年3月31日 +0.15%
- 124億6300万
- 2012年6月30日 -3.73%
- 119億9800万
- 2012年9月30日 -0.55%
- 119億3200万
- 2012年12月31日 +1.1%
- 120億6300万
- 2013年3月31日 -0.64%
- 119億8600万
- 2013年6月30日 -0.95%
- 118億7200万
- 2013年9月30日 -1.1%
- 117億4100万
- 2013年12月31日 +3.29%
- 121億2700万
- 2014年3月31日 +5.15%
- 127億5200万
- 2014年6月30日 +5.13%
- 134億600万
- 2014年9月30日 +0.56%
- 134億8100万
- 2014年12月31日 +5.85%
- 142億7000万
- 2015年3月31日 +2.4%
- 146億1200万
- 2015年6月30日 +1.16%
- 147億8200万
- 2015年9月30日 +1.7%
- 150億3300万
- 2015年12月31日 +4.27%
- 156億7500万
- 2016年3月31日 -0.94%
- 155億2700万
- 2016年6月30日 -2.18%
- 151億8900万
- 2016年9月30日 +0.43%
- 152億5400万
- 2016年12月31日 +5.19%
- 160億4600万
- 2017年3月31日 -0.8%
- 159億1800万
- 2017年6月30日 -0.29%
- 158億7200万
- 2017年9月30日 +0.52%
- 159億5400万
- 2017年12月31日 +0.53%
- 160億3800万
- 2018年3月31日 -0.68%
- 159億2900万
- 2018年6月30日 +0.89%
- 160億7000万
- 2018年9月30日 +2.95%
- 165億4400万
個別
- 2008年3月31日
- 189億5700万
- 2009年3月31日 -30.04%
- 132億6200万
- 2010年3月31日 -8.64%
- 121億1600万
- 2011年3月31日 +10.16%
- 133億4700万
- 2012年3月31日 -9.59%
- 120億6700万
- 2013年3月31日 -1.19%
- 119億2300万
- 2014年3月31日 -2.02%
- 116億8200万
- 2015年3月31日 +9.51%
- 127億9300万
- 2016年3月31日 +4.83%
- 134億1100万
- 2017年3月31日 +3.62%
- 138億9700万
- 2018年3月31日 +2.53%
- 142億4800万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (2) 財政状態の分析2018/11/09 10:28
当第2四半期連結会計期間末の資産合計は、前連結会計年度末に比べ2,630百万円増加し、44,832百万円となりました。流動資産は、前連結会計年度末に比べ2,357百万円増加し、28,287百万円となりました。主に、現金及び預金が2,097百万円、受取手形及び売掛金が279百万円それぞれ増加し、たな卸資産が174百万円減少したこと等によるものであります。固定資産は、前連結会計年度末に比べ273百万円増加し、16,544百万円となりました。設備投資は1,429百万円、減価償却費は1,047百万円となっております。
当第2四半期連結会計期間末の負債合計は、前連結会計年度末に比べ2,517百万円増加し、41,731百万円となりました。流動負債は、前連結会計年度末に比べ3,041百万円増加し35,832百万円となりました。主に、支払手形及び買掛金が1,822百万円、短期借入金が1,025百万円増加したこと等によるものであります。固定負債は、前連結会計年度末に比べ524百万円減少し、5,898百万円となりました。主に、退職給付に係る負債が598百万円減少し、その他の固定負債が81百万円増加したこと等によるものであります。
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