有価証券報告書-第73期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
| 建物 | 10~35年 |
| 機械及び装置 | 5~12年 |
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
| ソフトウェア | 3~5年 |
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。