ソフトウエア
連結
- 2013年3月31日
- 207億9500万
- 2014年3月31日 -7.12%
- 193億1500万
個別
- 2013年3月31日
- 201億500万
- 2014年3月31日 -10.63%
- 179億6800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社は、本社に製品・サービス別の事業本部を置き、各事業本部は、取り扱う製品・サービスについて国内及び海外の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しています。従って、当社は、製品の系列、市場の類似性を基礎として、複数の事業セグメントを集約し、「制御事業」「計測機器事業」「その他事業」の3つを報告セグメントとしています。2014/06/25 13:06
制御事業は、流量計、差圧・圧力伝送器、プロセス分析計等、現場のセンサから生産制御システム、プログラマブルコントローラ、工業用記録計等、生産性向上のための各種ソフトウエア、プラントのライフサイクルコストを最小化するサービスに至る総合的なソリューションを提供しています。
計測機器事業は、波形測定器、光通信関連測定器、信号発生器、電力・温度・圧力測定器や、細胞を生きたまま観察できる共焦点スキャナ等を提供しています。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法によっています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 3~50年
機械及び装置 4~7年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5~10年間)に基づく定額法を採用しています。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とした定額法によっています。
なお、残存価額については、リース契約上に残価保証の取決めがあるものは当該残価保証額とし、それ以外のものは零としています。
また、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっています。2014/06/25 13:06 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- ソフトウエアの当期増加額の主なものは、制御事業への投資額 2,127百万円、情報化設備への投資額1,185百万円です。当期減少額の主なものは、当期償却満了額 3,375百万円です。2014/06/25 13:06
- #4 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2014/06/25 13:06
(資産種類ごとの減損損失の内訳)用途 種類 場所 事業用資産 建物及び構築物、機械装置、工具、器具及び備品、ソフトウエア等 東京都武蔵野市等 除却予定資産 建物及び構築物、機械装置、ソフトウエア 東京都武蔵野市山梨県甲府市 遊休資産 建物及び構築物、機械装置等 東京都武蔵野市山梨県上野原市等
(減損損失の認識に至った経緯)種類 減損損失の金額(百万円) 工具、器具及び備品 44 その他(ソフトウエア等) 29 合計 1,350 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法によっています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び運搬具 4~10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(主として5~10年)に基づく定額法によっています。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とした定額法によっています。
なお、残存価額については、リース契約上に残価保証の取決めがあるものは当該残価保証額とし、それ以外のものは零としています。
また、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっています。2014/06/25 13:06